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DX人材育成に求められる5つのポイント

DX人材には幅広いスキルが求められ、企業は複数の職種において必要なスキルを持った人材の配置が求められます。こうしたDX人材を育成・確保するために必要なポイントを、以下の5点から説明します。

①ITシステムだけでなく人材への投資は必要不可欠

大前提として、人材に投資をする姿勢が会社として求められます。社内で育成するにしても、社外の人材やベンダー会社などを活用するにしても、費用がかかります。単なるITシステム投資のみならず、人材への投資も念頭に置いて予算配分を決めていかなければなりません。

人材育成のための費用を将来に必要な投資と位置づけ、推進部門には必要な権限を付与することが求められます。

②社内での育成と外部リソース活用の範囲を明確化する

DX人材を自社だけで賄えることが理想ではありますが、あまり現実的ではありません。また、自社でDX推進組織を立ち上げた段階では、必要なスキルを身につけている社内人材はごく少数であるケースがほとんどでしょう。不足するスキルを外部委託しつつ、継続的に社内の人材を育成していくというステップが妥当です。

内製化と外部委託の範囲をどこで区切ればよいのかは、主に会社の規模や人材育成方針によって変わってくるでしょう。中小企業では専門のDX推進部隊を設置したり専任の担当者を任命したりするのがリソースの都合上難しいので、外部委託の余地が大きいと考えられます。

一方、大企業では内製化できる範囲が中小企業よりも大きいはずです。実際、大企業では、人材育成を通じて上流工程の担当者からデータサイエンティストまでを社内で確保しようと考える傾向にあります。ブレインパッドが支援したお客様でもこうした傾向は強まっており、たとえば「りそなホールディングス様」はエンジニアやUI/UXデザイナーを交えたチームを組成するのに加え、データサイエンス部門を立ち上げて外部研修を活用しながらデータ分析官を育成する試みをされています。

「データサイエンス」で変える金融DXの未来～DOORS BrainPad DX Conference 2021～　#Cross-Talk Session

③最低限ビジネスプロデューサーは自社で育成する

社内の人材でDXを推進するのが難しい企業であっても、プロジェクトを統括しDXの全体像を描く上流工程の担当者は、自社で育成するのが妥当です。プロデューサー（プロダクトマネージャー）や、ビジネスデザイナーがこれに該当します。

こうしたポジションにおいては、自社のリソースや文化、事業内容などを深く理解している必要があるからです。ベンダーに丸投げすると社内に経験が蓄積されませんから、DX推進の全体に関わる意思決定は社内の担当者が行うようにします。

逆に専門性の高いデータサイエンティストやUX/UIデザイナー、あるいは実装を担当するエンジニア／プログラマを社外から確保するのは、比較的容易です。外部研修を活用するか、完全に外部に委託するかのどちらかが考えられます。

④事業部門の全社員にデータ活用の基礎的な素養を習得させる

ブレインパッドでは「DX推進者」「データ分析実務者」に加えて「一般スタッフ」も育成対象に含めるべきだと考えています。営業・マーケティングや工場・製造、コールセンターなど、事業部門のスタッフがデータ活用スキルを持ち、効率的にタスクを実行できることが重要だからです。

ビジネス課題に対するデータの活用、現場におけるデータ活用の啓蒙など、事業部門がデータを活用する気運が醸成されなければ、テクノロジーとデータによるビジネス変革は実現できません。それゆえ、全社的なリテラシーアップが求められるのです。

詳細については、以下の記事もご参照ください。

DX時代に不可欠な、データ活用人材を育成するコツとは～累計4万人以上の育成経験を通して見えてきたこと~

⑤受発注関係を超えた存在として外部パートナーを認識する

求められるスキルの専門性や複雑性が高いことから、人材やその育成において外部パートナーへの委託は必須です。パートナーとしてDX推進支援や、それに必要な人材の育成に関するノウハウを有する企業を選定することはもちろん、パートナーへ丸投げせず二人三脚でプロジェクトを進める心構えが求められます。

テクノロジーやデータをビジネスへ活用するイメージをあらかじめ描くとともに、社内ではどんな人材が不足しているかを明確にするとパートナーを活用しやすくなります。パートナー選びの前にDXの全体像・要件を検討するとともに、社内人材やすでに備わっているスキルの棚卸しを進めましょう。

まとめ

IT人材の不足は容易に解消せず、しかもいまだにDX推進を開始していない企業が多く残っている以上、今後もDXに関われる人材の獲得競争は今後も激化する可能性が高いと予想されます。DX推進に必要な人材のタイプ、必要なスキル、不足する人材の質と量を明確にすることで、より効果的な外部パートナー選びが可能となります。手始めに、自社ビジネスとテクノロジー・データ活用の双方を理解するプロダクトマネージャーやビジネスデザイナーの育成に乗り出すのがよいでしょう。