株式会社ミクシィ

  • 情報サービス・ゲーム業
  • UGCの収集
  • プロモーションの効果測定
  • 商品開発
  • コンテンツ戦略
  • 消費者の動向検知
  • その他




株式会社ミクシィ

モンスト事業本部
マーケティング部 マーケティング戦略G
檜田拓也 氏

ミクシィ

事例のポイント

  • 長年愛されるタイトルをユーザーに提供し続けているモンスト事業本部がBrandwatchを採用。
  • Brandwatchなら、ゲーム開発の企画におけるユーザーのニーズ調査からプロモーションの効果測定までをスピーディーかつ正確に実行できる。
  • 企画段階においてこれまで外部に依頼していた市場調査をすべてBrandwatchに切り替え大幅にコストを削減。
  • 莫大な予算を費やすゲーム開発において企画段階でユーザーのニーズは何かを言語化(定量化)することがその後の開発をスムーズにする。

株式会社ミクシィのご紹介

檜田氏:株式会社ミクシィ(以下、ミクシィ)はSNSのmixiからスタートしていますが、今はゲーム、スポーツ、ライフスタイルなど多様な分野でサービスを提供しています。ひと言で言うと、ユーザーのコミュニケーションを豊かにする会社です

ミクシィが提供しているゲームは、自分たちがこんなゲームがあるとユーザーが喜ぶのではないか、というプロダクトアウト視点と、ユーザーが求めていることに応えるというマーケットイン視点の両軸での開発が基本的な方針です。企業理念として「ユーザーサプライズファースト」という言葉を掲げており、コミュニケーション軸での遊び方でユーザーにびっくり/楽しいを届けることを目指しています。そのためには、企画段階からどのようなタイプのユーザーがいて、何を求めているかを知ることから始める必要があります。

ミクシィが提供しているゲームタイトルは複数ありますが、私が所属しているのはモンスト事業本部です。「モンスターストライク(以下、モンスト)」は、皆さまからはモンストの愛称で呼ばれていますが、このタイトルは2013年に配信を開始し、2021年10月に8周年を迎えた弊社の主力タイトルです。

しかし、「ユーザーサプライズファースト」を体現するためにも、次々と新しいタイトルを出さなければなりません。スピンオフの新規タイトルの企画は、常に考えています。

私自身は、さまざまな業界でデータ分析に携わり、ゲーム業界での分析歴は約8年になります。モンスト事業本部では、プロデューサーが考えた新規タイトルの企画の精度を高めるためのユーザーリサーチと、マーケティング(送客)を担当しています。

ミクシィが抱えていた課題

檜田氏:まず、ゲーム開発のどのタイミングでユーザーの声を集めているかというお話ですが、新規ゲームをリリースするまでの工程は大きくは以下のような流れです。

①企画立案

②モック開発(遊び方の基本動作)とα開発(キャラ育成やメンバー編成など、ゲームの周辺部分)

③β開発(商材であるキャラクター)

④収益性調査(そのタイトルにお金を払っていただけそうか)

⑤プロモーション

檜田氏:各プロジェクトオーナーが企画を考えて提案した中から、有望そうなものがモック開発に進みますが、「面白いから」という理由や情熱だけでは企画は通りません。一般的なIT企業と同様に、モンスト事業本部でも企画の初期段階から「ターゲット」「ニーズ」「新規ゲームをリリースすることで得られる効果」などの要素をロジカルに組み立て上層部に企画を提案・説明する必要があります。そのためにユーザーのニーズ(市場)調査が必要となります。上記②以降の工程においてもユーザーニーズの調査がしっかり行われていなければ、スムーズにプロジェクトが進みません。そして何より「ユーザーサプライズファースト」を体現したゲーム開発には、社内でとことんユーザーニーズを把握し共通認識を持つ必要があります。

以前は、企画立案のために外部の調査会社にユーザー調査を依頼していました。1回の調査で200~300万円程の費用がかかります。企画を考える数は特に制限しておりませんので、100個の企画があったら調査を100件依頼するのかとなってしまいますが、それは予算的に無理です。そこで、外部に依頼する調査の数を減らしたいというのが、まず課題としてありました。

もうひとつは、調査自体の内容です。あくまでも私の経験からですが、一般的な調査会社はゲーム業界についての知識があまりないように思います。そのため、調査の前に行う調査票を作成するのに非常に時間がかかります。「一般消費財なら調査の際にユーザーには、このような聞き方でいいけれど、ゲームについてはこれだと知りたいことが分からない」ということが多く、そのやり取りに時間がかかります。また、集まった調査結果を調査会社に集計いただく際も、ゲームという勘所がないと、納得のいく分析結果をいただけないケースも多く、手戻りが発生していました。調査票作成から実施、レポート(結果)を受け取るまで2ヶ月程度かかります。変化の激しいスマホゲームの世界では、納得のいくユーザー調査ができずに2ヶ月かかることは機会損失になります。

そこで、ソーシャルリスニングツールを使うといいのではないかと考えました。スマホゲームのユーザーとSNSのユーザーの親和性は高く、以前からプロモーションの効果測定に活用していたツールもあったからです。しかしこのツールには、以下のような課題がありました。

・ゲームプレーヤーの特性やニーズを深掘りできない。

・他の部署でも活用しているため、分析のタイミングが重なると利用できるデータ量を超えないように気を遣う(データ量を超えると追加料金が発生するため)

・UIが使いにくい、サポートは画面設定支援のみで分析のご相談ができない。
 

 

 

モンスト事業本部がBrandwatchを採用した理由

Brandwatchを採用した理由①:ゲームユーザーのニーズ調査をスピーディーに実行

檜田氏:以前のツールでは、あらかじめツール内で設定されたものしか調査出来なかったのですが、Brandwatchは、「こういう言葉をつぶやく人はこういう人であろうという仮説」や自分たちが考えたカテゴリを自社内で自由に設定していくことができます。すでに申し上げた通り変化の激しいスマホゲームの世界で納得のいく調査をスピーディーに行うためには調査の内製化を行った方が良いと考えました。そこで「Brandwatch」を活用すれば、ほぼリアルタイムでSNSデータからユーザーニーズの分析結果が得られるだけでなく、ゲーム業界特有の切り口を設定するなど自由度の高い調査を実施できるため企画の精度が高められます。そして、これまでの企画立案期間を半分に短縮できることが採用の一番の理由です。

Brandwatchを採用した理由②:市場調査をより格安で各工程で必要な調査が可能

檜田氏: Brandwatchは、これまで外部に依頼していた市場調査費用を大幅に削減でき、いつでも自分で納得いく調査ができます。

調査会社に依頼するのと違って、ほぼリアルタイムで分析結果が得られるので、現在は、企画段階ではすべてBrandwatchを活用しています。上記の工程④の収益性調査のみ直接ユーザーに聞かなければ分からないため、外部調査を行っていますが、ゲーム開発が進んで、正式リリースやプロモーションの段階になったら、再びBrandwatchを活用できます。

Brandwatchを採用した理由③:データ量を気にせず使えてUIが直感的

檜田氏:以前のツールではデータの使いすぎに気をつけなければいけなかった(データ量を超えると追加料金が発生するため)のですが、Brandwatchは課金体系が違うため、それが必要なくなりました。また、過去に遡ったデータでも同じように活用できるようになりました。コスト的に、とても安くなっています。好みの問題もあるのですが、操作画面の色使いも見やすいですし、メニューの配置も直感的にどう操作すればいいのか分かりやすい。そこも気に入っています。

Brandwatchの具体的活用方法

Step1:どんなタイプのゲームを企画すればいいか指標を作る

檜田氏:スピンオフのゲームは、モンストで遊んだことのない人や、一度遊んだけれどやめてしまった人に遊んでいただけるゲームを作るのが目的です。そのために、何をして遊びたいと思っている人が世の中に多いのかを知る必要があります。

パズルゲーム、育成ゲーム、バトルゲームなど、いろいろなカテゴリがありますが、APP ANNIEでダウンロード数を見て、どのジャンルがユーザーにヒットしているかを見るというのは、多分どのゲーム会社もやっていると思います。我々は、それだけでなく、実際に人気コンテンツのユーザーはどういうタイプの人で、モンストのユーザーとはどう違うのか、ニーズは何なのかの言語化(定量化)を通じてユーザーニーズを把握し、企画をブラッシュアップしていきます。

例えば、今「パズドラ」さんが人気だなと思えば、パズドラさんのユーザーはどんな人なのか、モンストのユーザーとどう違うのかを比較します。その結果、どうやらユーザーは別の層らしいので、モンスト×パズルでゲームを企画してみようという話になるわけです。

Brandwatchは時間を指定してツイートを分析することもできるので、現在のツイートを分析すると、今どういう人が多いのかを把握できますし、半年前のデータ、1年前のデータ、2年前のデータなど、時間軸を区切って分析すると、どのようにユーザーニーズが変化してきたかもすぐに分かります。

Step2:考えた企画がユーザーニーズを本当に満たせるか?の精度を上げる

檜田氏:例えば、ゲームプレーヤーのタイプを分ける「バートルの4分類」という有名な指標があります。以下のような分類です。

 アチーバー(Achiever):クエストやミッション達成に喜びを覚える

 エクスプローラー(Explore):探索や研究をし好奇心を満たすのが好き

 ソーシャライザー(Socializer):コミュニケーションを楽しむ

 キラー(Killer):対戦好きで勝つことに喜びを感じる

この4分類の中で例えば、アチーバーに分類された人のニーズまではわかりません。重要なのはニーズを言語化(定量化)して深掘ることです。そこでブレインパッドのカスタマーサクセスの方からニーズを深掘りするためにユーザーの価値観やパーソナリティなど、関連しそうなカテゴリをいくつか提案してもらいました。さらにアチーバーならこういう言葉をつぶやくだろうというものを設定してダッシュボードに作り込んでいただきました。この分析結果を見ると、アチーバーでもどのようなユーザーがいて、その人たちはどのようなニーズがあるのかまで深掘ることができます。これは、他のツールではできませんでした。

この部分の調査を外部に依頼していると、もちろん時間がかかることも困るのですが、モック開発をした結果、少し方針変更しようとなった場合に、調査費用が無駄になってしまうことや再調査が必要となります。しかし、Brandwatchなら、変更した方針に沿った切り口にダッシュボードを切り替えればいいだけなので、調査が無駄になってしまうことや再調査をする必要もありません。

ゲーム開発全体では何億もの予算を投下します。そこで勝ち筋の高い企画にしぼって開発に着手するわけですが、モック開発の段階でも数千万円ほどの費用がかかるため、企画として提案されたものすべてがそこへ進めるわけではありません。企画段階からユーザーニーズをしっかりと言語化(定量化)していれば、モック開発の費用も無駄にならないと思っています。

Step3:一般的なソーシャルリスニングツールとしての活用

檜田氏:企画の部分だけでなく、先ほど言ったようにリリース時のプロモーションの効果測定にも活用できますし、もちろんモンスト本体のSNSモニタリングにも活用しています。

Brandwatch 効果と今後の展望

檜田氏:プロジェクトオーナーにとっては、企画を立てるまでの調査にかかる時間が短縮できるうえ、社内での新規タイトル企画には「どんなユーザーで、そのユーザーにどんなニーズがあるのか」を言語化(定量化)できているためプロジェクトを円滑に進めるというメリットがあります。いろいろな会社が発表している調査データを企画書に切り貼りして伝えるより、SNSの生の声から導き出したデータで伝える方が、当たり前ですが説得力があります。

その結果、企画からリリースまでの時間が短縮できていると思います。我々は遊び方で楽しさを提供しようという方針ですから、早くリリースして、遊んでいただいて、フィードバックをいただきたい。一般的には、ゲームの開発期間は5~6年だと思いますが、我々はだいたい1年半です。そのスピード感のためには、ユーザーニーズが得られない調査に時間をあまりかけることはできません。

会社にとっては、きちんとユーザーニーズを言語化(定量化)したうえで共通認識を持って開発し、時間をかけずタイミングよくリリースしたゲームですから、成功の確度も上がると思います。企画から一貫してユーザーニーズの調査を行っているので、新規ゲームのリリース前後のプロモーションの効果測定においても、キャンペーンがうまくいった・いかなかったに留まらず、ユーザーニーズを満たしているか、ニーズとの乖離はどこなのかといった調査に「Brandwatch」が活用できるので、モンスト事業の市場調査の精度向上と効率化に大きく貢献しています。

実は、Brandwatchの担当としては、私一人しかいません。他のツールでは「こういう設定で調査できると思います、説明書はこれです」というサポートだったので、分析の相談ができなかったのです。Brandwatchを活用してからは、ブレインパッドのカスタマーサクセスの方がしっかり伴走して、新しいカテゴリの設定やクエリを一緒に考えたり、的確なアドバイスやサポートに助けられました。ブレインパッドに作成してもらったダッシュボードは今でもフル活用しています。

今後もBrandwatchなどのソーシャルリスニングを活用して、もちろん必要に応じて外部調査を活用しつつ、ユーザーの解像度を上げ、事業の成功確度を上げていきたいと考えています。

掲載日:2022年年1月13日
*文中に掲載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
*文中に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。情報は予告なく変更される可能性がございます。
 
 

 

 

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株式会社カカクコム

  • インターネットコンテンツ事業
  • UGCの収集
  • ブランド調査
  • コンテンツ戦略
  • 消費者の動向検知




株式会社カカクコム

カスタマーサービス部 部長 友常 宏一 様
同 カスタマーサービス部 マネージャー 小坂 淳 様



業種:インターネットコンテンツ事業
利用用途:自社サービスに対するユーザーの声の収集

カカクコム

事例のポイント

  • ユーザー本位を徹底する企業風土のカカクコムが、ユーザーの声をリアルタイムかつスピーディーに社内共有するためには、Brandwatchが必要不可欠だった。
  • SNSで寄せられるユーザーの声を取りこぼす事はサービス改善への機会損失に繋がる。
  • Brandwatchを活用したカスタマーサービス部の日々の取り組みが、ユーザーが安心して利用できるサイト作りに活かされている。
  • Brandwatchのダッシュボードの操作性やカスタマイズ性により、SNSデータ分析の効率化が促進された。
  • ユーザー本位の徹底にむけて分析範囲を広げた際にも、テンプレートが用意されている。

株式会社カカクコムのご紹介

友常氏:カカクコムはWebメディアを展開している企業で、「価格.com」と「食べログ」の2つが大きな事業の柱です。ユーザー数は、価格.comが6,421万人、食べログが1億392万人(2021年6月実績)。また、求人情報の一括検索サイト「求人ボックス」や不動産住宅情報サイト「スマイティ」、ライフスタイルメディア「キナリノ」など、幅広い分野でいろいろなサイトを運営しています。

“ユーザー本位”という言葉を会社のポリシーとしていますが、言葉を掲げるだけではなく従業員全員が、ユーザー本位を意識するという企業風土が根付いています。私の所属するカスタマーサービス部はいわゆる顧客対応の部署で、お客様の声を社内にフィードバックして、ユーザー本位を実現するのがミッションです。

小坂氏:各サイトのユーザー様からのお問い合わせやご指摘を受け、担当部署で確認してもらった方がいいものは都度共有しています。フォームからのお問い合わせだけでなく、SNSで話題になっている投稿も同じように担当部署へ共有します。

カカクコム社が抱えていた課題

小坂氏:かなり前の話ですが、弊社がSNSモニタリングに取り組むきっかけとなったことがありました。

ある食材への異物混入が発覚した際、その商品が価格.comに掲載されていたので、急遽その情報を削除することになりました。

その他にも似たような例があり、それらを経て「購買支援サイトとして消費者が安心してお買い物できるように、情報収集を強化しよう」という声が社内で上がりました。

ただ、弊社は当時すでに複数のサイトを運営しており、それぞれ異なるビジネス領域の情報を提供していました。そのため、各提供分野に関わる膨大な情報をいかに効率よくキャッチするかが大きな課題となりました。ツール導入以前は、すべて人力による検索で情報をチェックしていましたが、どうしてもタイムラグが発生し、我々が把握しきれないサイトで掲載されたものは見落としがちでした。
そのため、多岐にわたる情報をなるべくリアルタイムで正しく把握したい、というのが最初の課題となったのです。当時「何か被害を受けた人はTwitterでつぶやくのでは」という気づきがあったため、2013年にあるSNSモニタリングツールを導入しました。ただこのツールは便利だった一方、見られるデータの量に制限があるという課題がありました。
 

 

 

カカクコムがBrandwatchを採用した理由

Brandwatchを採用した理由①:お客様の声を可能な限り1つも取りこぼさない

小坂氏:Brandwatchは、2018年末頃に契約し、2019年1月から使い始めました。以前のツールはTwitter社から中間企業を介してデータ供給を受けていました。契約当初は全量のデータを取れていたのですが、あるタイミングから全量データにアクセスできなくなりました。ツール提供元へは相談・交渉を続けたのですが、解決には至りませんでした。

このため、ツールのリプレイスを検討する上で「Twitterの全量データにアクセスできる」かつ「Twitter社から直接データを受け取っている」というのが重要な要件でした。全量データにこだわったのは、“ユーザー本位”のサービスを提供するためには、お客様の声(VOC)を可能な限り1つも取りこぼさないことが大事だと考えているからです。SNSもお客様の声が寄せられるひとつの経路であり、メールなどと同様に重要だと考えています。

Brandwatchを採用した理由②:チェックする業務時間が20%程度削減でき、必要な情報も素早く手に入る

小坂氏:前のツールでは、クエリを設定してデータが入ってくるまで待って、それからダッシュボードに反映させていました。このため、データ反映の待ち時間が発生していました。しかし、Brandwatchではクエリを設定すればほぼ待つことなく情報を抽出できるので、見たい情報を確認できるようになるまでの時間が20%程度削減できました。

また、我々は投稿量の変化だけでなく個別の投稿内容をすべて目視で確認しています。気になったものがあればそれを深掘りしていくのですが、Brandwatchのダッシュボードでは1画面から数クリックでオリジナルの投稿までたどり着けます。コピペも不要なので、詳細の確認もとてもスムーズです。

Brandwatchを採用した理由③:カスタマイズ可能なダッシュボードと操作性

小坂氏:限られた人員でSNS投稿のチェックを行っている為、それらを見やすくカスタマイズできるダッシュボードの機能も非常に重要となります。

Brandwatchでは確認したい項目に合わせたコンポーネント(用途別分析機能)をダッシュボード内に自由に配置できるため、用途に合わせたカスタマイズが容易です。ダッシュボードの設定をコピーしテンプレートとして複製できる点も、設定作業の手間を大幅に軽減してくれています。新しいメディアへの対応力も高く、取り組みに即したテンプレートが豊富に用意されているのはありがたかったです。

Brandwatchの具体的活用方法

Step1:見るべき指標を整える

小坂氏:ユーザーの声をリアルタイムかつ1つも取りこぼさず、社内にフィードバックするための業務フロー構築にBrandwatchは不可欠なものとなっています。
活用方法としては、まず自社サービスと関連した話題を定量的なデータ量として把握するため投稿数の量の変化をグラフ化し、自社に関連する急激なクチコミ数の増加などがないかを定期的にチェックしています。

また、先ほどご説明したとおり自社サービスに関連する投稿は全て目視で確認します。意図しないトラブルなどを素早くキャッチして、担当部署に速やかに共有するためです。確認する投稿数は一日に1,000から2,000弱になり、業務時間外の投稿も翌朝チェックしています。情報を抽出するキーワードは、サイト名やサービス名のほか、自社サイトのURLをメンションに含む投稿も抽出して、どのような話題に自社のサービスが関連付けられているかを確認しています。

少ない人数で正確に、できるだけ短時間で情報収集するにはどうすればいいか、試行錯誤を重ね、Brandwatchのダッシュボードで実現しています。

Step2:クエリ外のトレンドを適時確認

小坂氏:以前から、消費者の方は購入したいものについて他者に説明する時に、「これなんだけど……」と弊社のURLを添付して共有することが多いと気がついていました。サイト全体がデータベースのような使われ方をしているため、それらを確認するだけでも社会的に話題になっていることを拾うことが出来ます。

一例として、2020年末にとあるゲーム機器が市場で非常に品薄になり、偽物の販売や、注文を受けたのにも関わらず商品を発送しないという詐欺が多発している旨の報道がなされました。今年(2021年)の夏にも別のゲーム機器で同じ状況が発生しており、我々はこの件でゲーム機器の名称が本文に入っているツイートを日次でチェックする事で、詐欺サイトがどの程度の広がりを見せているかの情報収集に努めました。

Step3:複数メディアの一元チェック

小坂氏:投稿量が多いのはTwitterですが、他にもInstagram、ブログ、フォーラム(=掲示板)など、同じクエリで監視できるメディアはすべて横断的に確認しています。メディアごとのピーク状況を個別に把握するために全て同一のダッシュボードで管理していますが、気になった投稿は時間帯別グラフから2クリックで詳細の確認ができるため、少ない作業工数で対応できています。

また、メディア別の投稿をチェックしていると、各サイトがどのメディアと親和性が高いのかが分かるようになりました。例えば、価格.comはTwitterと親和性が高く、キナリノやicottoはInstagramが強い事が定量的に分かります。Brandwatchは、親和性の高いSNSを把握して反応を見るのにも良いツールだなと感じています。

Step4:素早く、正確に要因を特定

小坂氏:投稿数のグラフにピークが発生していたら、何が話題になっているのかを特定します。しかし、オリジナルの投稿を目視で確認していると、最後まで見終わらなければ何が話題の中心になっているのか分かりません。短時間に大量の投稿があると、どれが何件投稿されていたか覚えているのも大変です。

しかしBrandwatchのダッシュボードからワードクラウド表示に切り替えると、どのワードが最も多く言及されているか簡単に特定できます。何かトラブルが起きているのかと思い確認してみると、キャンペーンのリツイートで増えているだけだったと分かって安心できることもありますし、非常にありがたい機能です。

素早く正確に特定の情報にたどり着けるので、気になる投稿があればそのまま担当部署に共有し、確認してもらうという作業を日々行っています。また原則としてカスタマーサービス部では情報を加工することがありません。“ユーザー本位”を徹底して対応するためには、事実をそのまま伝えることが大事だからです。

情報を担当部署に共有したあとは、どのような対応を行うのか該当部署でそれぞれ判断し、必要に応じて対応を行います。例えば「この記事の内容は間違っているのでは」「このUIが使いにくい」というツイートを見つけることもあるので、そういった場合は担当部署にそのまま共有し、その部署で必要と判断したら、すみやかに修正を行えるよう対応しています。
全社員が“ユーザー本位”を念頭に業務を行っているので、各部署でもユーザーのためにできることを迷わずやるというのが、弊社の企業風土なのです。

Step5:他部署からの分析相談にも素早く対応できる

小坂氏:数は多くありませんが、日々の業務の積み重ねを通じて他の部署から「こういうデータが欲しいのだけれど、取れる?」と相談されることもあります。そういう時は、自分たちが日頃確認しているものとは違うデータの収集が必要なのでダッシュボードのアレンジが必要になりますが、それもBrandwatchであれば短時間で可能です。

友常氏:日々の業務として注目すべき投稿を各部署に即時共有していますが、それとは別にサマリーも月次レポートとして共有しています。こちらは投稿の推移やピークの要因分析が分かりやすくまとまっており、メディアとしての戦略立案に活かせる資料になっています。

Brandwatch への評価と今後の活用方法・展望

小坂氏:Brandwatch関連の業務は、基本的には朝、昼、夕方の退社前に確認します。朝は前日終業後の投稿分があるので1時間から1時間半くらいかかりますが、昼と夕方は30分くらいというのが普通です。

業務を担当するチームのメンバーは3名で全員がBrandwatchを見る事が出来るようになっていますが、通常業務としてチェックしているのは1名です。少ない人数で正しくやっていくにはどうしたらいいかと、試行錯誤する中でたどりついたのが、Brandwatchです。

クエリのチューニングなどテクニカルな部分で専門知識が不足していれば、ブレインパッドのサポート担当の方が助けてくれます。きちんとした深掘りや分析ができるように、汎用的なダッシュボードのひな形も作っていただきました。また、分析範囲を広げてユーザーの購買軸で分析したいと思った時に新規でダッシュボードを作るのは大変な作業ですが、それらも汎用のテンプレートを提供していただいたので非常に助かりました。

要望としては、Brandwatchは元々が海外ツールのため英語のヘルプサイトが存在します。ブレインパッドのサイトにも日本語化された内容が掲載されていますが、すべてではありません。英語版のヘルプを読んでいて新しい使い方に気がつくこともあるので、ヘルプの日本語化が進むと活用もさらに広がると思います。

Brandwatchを活用することで、現時点で可能な限り精緻で網羅的な情報を取得できるようになり、多様な情報がタイムリーに必要という課題の解消につながっていると感じています。

友常氏:ユーザーの声を集める上で「たった1件だけのご意見ツイートよりも、サンプル数の多い市場調査の結果の方が信用できる」という意見もあるかもしれませんが、我々は市場調査の結果もツイート1件も、本質的に同じ「ユーザーの意見」だと思っています。我々はインターネットサイトを運営していて、そのサイトを使っているユーザーさんがつぶやいた。それは、とても大切な1件です。それが全員の意見や多数の意見でないことは分かっていますが、それでも「ユーザーの声に丁寧に耳を傾ける」という事を大切にしているのです。

 

掲載日:2021年10月29日
*文中に掲載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
*文中に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。情報は予告なく変更される可能性がございます。
 
 

 

 

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株式会社サイバー・バズ

  • 情報通信業
  • ブランド調査
  • コンテンツ戦略
  • 消費者の動向検知
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株式会社サイバー・バズ


コンサルティング本部 執行役員
佐藤 亮平氏

SNSコンサル局 顧客開拓G
シニアコンサルタント
鈴木 大貴氏

サイバー・バズ

事例のポイント

  • ソーシャルメディアマーケティングを展開するサイバー・バズが分析ツールにBrandwatchを採用。
  • Twitterやクチコミサイトなど、様々なSNSやメディアを横断的、網羅的にSNS分析することで、クライアント企業へのマーケティングサービスに活かしている。
  • 同社では、提案活動を行う営業パーソンもBrandwatchを日常的に活用することで、定量データに基づく説得力のある提案活動を行っている。
  • SNS分析を起点とした総合的なマーケティングサービスは、新規案件の獲得やリピート受注に大きく貢献していると、同社 執行役員 佐藤亮平氏は評価する。

株式会社サイバー・バズのご紹介

佐藤氏:当社はソーシャルメディアマーケティングを主な事業内容としています。Instagram 、Twitter、ブログ、Facebookなど各ソーシャルメディア上で大きな影響力を持つインフルエンサーの起用や、企業のSNS公式アカウント運用など、SNS全般を活用し、企業の商品・サービス体験を発信するマーケティングサービスを提供しています。

インフルエンサーによるマーケティングを展開する自社サービス「NINARY」「Ripre」「to buy」のほか、各ソーシャルメディアを活用したマーケティングプランの企画立案や、SNSアカウント運用代行サービス、インターネット広告代理販売などSNS周辺領域のソリューションを一気通貫で展開しています。

サイバー・バズ社が抱えていた課題

佐藤氏:2006年の創業以来、様々な商品・サービスの案件を手掛けてきましたが、年を経るごとにソーシャルメディアをより広範囲に、より深くウォッチしていく必要性が高まってきています。背景にあるのは、クライアントニーズおよび消費者ニーズの変化です。

クライアントニーズに関しては、複数のソーシャルメディアを横断する形で広告を展開したいというニーズが増えています。当社の創業当初はブログが中心でしたが、次第にTwitter、Facebook、Instagram、最近ではTikTokなど対象メディアが広がっています。クライアントが運用するソーシャルメディアアカウントの数も以前とは比較にならないほど増えました。網羅的、横断的にソーシャルメディアを見ていく必要性が高まっているのです

消費者ニーズに関しては、嗜好や行動が多様化、細分化し、ターゲットをマスとして捉えられなくなっている傾向が強くなっています。例えば、ヨガ、トレーニング、美容など、特定のジャンルで影響力のある発信を行うインフルエンサーと、それを取り囲むフォロワーの小集団が数多く成立しています。ソーシャルメディアをしっかりウォッチしなければ、こうした「スモールマス」「トライブ」での盛り上がりを見逃す恐れがあります。

これまで使用していたSNS分析(ソーシャルリスニング)ツールは、投稿の一部のみを抽出するサンプリング型のツールだったので、クライアントニーズの変化、市場ニーズの変化にうまく対応できなくなりつつありました。こういった理由から、新たにSNS分析(ソーシャルリスニング)ツールの選定を行うことになりました。

サイバー・バズがBrandwatchを採用した理由

■ Brandwatchを採用した理由(1):導入実績が多く、業界内にユーザーが多い

佐藤氏:導入実績の多さは採用理由の1つでした。私たちが普段やり取りさせていただいているクライアント企業や広告代理店にもBrandwatchユーザーが多いので、同じデータ、同じ用語など、いわば「共通言語」を使って話ができる点は安心感がありました。

■ Brandwatchを採用した理由(2):データソースの網羅性が高い

Twitterのツイート全量データをはじめ、Facebook、Instagramなど主要なソーシャルメディアを分析対象にできる網羅性の高さを評価しました。当社のクライアントには化粧品やトイレタリーのメーカーが多いので、@cosme(アットコスメ)をはじめ様々なクチコミサイトが分析できる点も評価しました。

■ Brandwatchを採用した理由(3):ポジネガ(センチメント)分析ができる

Brandwatchは投稿の傾向をポジティブ/ネガティブ/ニュートラルに分けてグラフ表示ができます。また、それぞれの中身をドリルダウンして詳細に見ていくこともできます。様々な分析を直感的にできる点も評価しました。

■ Brandwatchを採用した理由(4):機能性が高く、既存ツールの代替ができた

以前は複数の分析ツールを使用していましたが、Brandwatchでも代替できるツールが多かったので、それらのツールを解約してBrandwatchに一本化することにしました。月額の利用コストは若干増えましたが、その分、以前はできなかった分析ができるようになるなど、プラスアルファの効果を評価しました。
 

 

 

Brandwatchの具体的活用方法

佐藤氏:当社には、各種マーケティング施策を遂行するコンサルティング本部と、クライアントへの営業・提案活動を行う営業本部があります。それぞれの部門でBrandwatchがどのように活用されているかをご紹介します。

私たちコンサルティング本部では、主にクライアントから依頼を受けた広告・マーケティング案件の振り返りにBrandwatchを利用しています。振り返りのポイントは大きく分けて「発話量」と「メッセージの受け取られ方」の2つがあります。

「発話量」をウォッチし、マーケティングプランの立案に活かす

鈴木氏:発話量では、商品・サービスがソーシャルメディア上でどれだけ話題にあがったかボリュームをチェックしています。ベンチマークする競合他社との話題量の比較、マーケティング施策の実施による話題量の変化、季節要因による話題量の変化などをウォッチし、次の施策に向けた提案を行います。

ウォッチする対象には、@cosme(アットコスメ)などのクチコミサイトも含まれます。商品のレビュー欄は人による目視チェックでももちろん確認できますが、Brandwatchを使うとレビューの総量変化を時系列で追えますし、競合他社製品との比較なども容易に行えます。クチコミを網羅的、定量的に見たいという場合にBrandwatchは欠かせません。

発話量が少ない場合には、当社からインフルエンサーの起用を提案し、商品・サービスが語られるボリュームを増やす施策を行うこともあります。起用においてはそのインフルエンサーが商品・サービスに対して持っている熱量がとても大事になるので、商品・サービスについて積極的な投稿を行っている方をBrandwatchで見つけてスカウトすることもあります。

「マーケティングメッセージ」が、しっかり伝わっているかをチェック

鈴木氏:「メッセージの受け取られ方」については、提供者側が考える商品・サービスのメリットが、顧客にちゃんと伝わっているかどうかをチェックしています。

商品・サービスへの不満のほとんどは、マーケティングメッセージが顧客に意図通りに伝わっていないことが原因です。例えば、顧客が「保湿性の高さ」に期待して基礎化粧品を購入したのに、実際には保湿性よりも「香りの良さ」に重点が置かれた商品だった場合、不満は発生しやすくなります。SNS分析を通じて、マーケティングメッセージとその受け取られ方にミスマッチが起きていないかを調査するのです。

チェック方法の1つにBrandwatchのワードクラウドがあります。商品・サービスのワードクラウドをチェックして、「香り」が強みの商品なのに顧客は「保湿」についてたくさん投稿している、などのミスマッチを探ります。Brandwatchを使えばこのようなメッセージの受け取られ方についても網羅的に把握することができます。

 

提案時にもSNS分析を活用し、クライアント企業からの発注金額がアップ

鈴木氏:クライアント企業に直接提案を行う直販部隊の営業パーソンは、ほぼ全員が日常的にBrandwatchを利用しています。新規提案時やコンペティションの際には必ずと言っていいほどBrandwatchでSNS分析を行い、商品・サービスの現状の理解を深めたり、あるいは、クライアントも把握してしきれていない消費者の声の発見などに努めています。

SNS分析を行い、仮説を立てた上で提案を行うと、提案内容に根拠や説得力が生まれ、提案が受け入れられやすくなるのと同時に、いただける広告予算の枠が広がり、大きな提案に発展していく傾向があるように感じています。SNS広告市場の伸びも起因していると思いますが、Brandwatchを活用することで、これまでのスポット施策でのご発注から、現在は、インフルエンサー施策はもちろん、アカウント運用、口コミをもっと創出するような総合的なマーケティング施策の提案がしやすくなったのは事実で、ご発注いただく総額も高まっています。

その他、営業パーソンによっては、訪問機会が空いてしまったクライアントに再訪する際、SNS分析による競合他社比較資料を持参して訪問する者もいます。ドアノックツールとして、また、クロスセルやアップセルを狙っていくツールとしてもうまく活用されています。

Brandwatch のトレーニング方法

鈴木氏:営業パーソンへのBrandwatchのトレーニングとしては、営業全員が集まるミーティングの場を利用して、Brandwatchの活用ノウハウを教える機会を月1回程度設けています。この場では主に発展的な使い方のレクチャーを行っており、基本的な操作方法についてはブレインパッドのヘルプページを参照するように伝えています。

ヘルプページには操作方法が網羅的に掲載されていますし、ブレインパッドがBrandwatchユーザーから受けたQ&Aに基づいて作成された記事が多いので内容が実践的です。更新頻度も高いので、ヘルプページは必ずチェックするようにしています。ヘルプページを見れば誰でもだいたい活用できるようになります。

Brandwatch への評価

佐藤氏:当社のSNSアカウント運用サービスも年々伸び続けています。その要因は、当社が単なるテキスト作成や投稿代行にとどまらず、SNS分析を起点とした総合的なコミュニケーションを実践できている点にあると考えています。

SNS分析を通じて顧客インサイトを把握し、適切なマーケティングメッセージの発信や、それを実現できるインフルエンサーのアサインを行い、施策の成果もしっかりとモニタリングする。これらのすべてをBrandwatchの信憑性のあるデータに基づいて実践していることが、新規案件の獲得やリピート受注に大きく貢献しているものと思います。

各ソーシャルメディアの利用者および利用時間の増大に伴い、ソーシャルメディアへの広告投資額は大手メーカーを中心にますます伸びていくと思います。私たちとしても、ソーシャルメディアはこれからも大きな成果を生み出せる領域だと認識していますので、今後もBrandwatchをうまく活用しながら、クライアント企業の成果に結びつくマーケティングサービスを展開していきたいと考えています。

 

掲載日:2021年5月19日
*文中に掲載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
*文中に掲載されいる情報は、発表日現在の情報です。情報は予告なく変更される可能性がございます。
 
 

 

 

株式会社CyberZ

  • 情報通信業
  • ブランド調査
  • コンテンツ戦略
  • マーケティング
  • 消費者の動向検知




CyberZ AC事業部 戦略プランニング室


写真右から
マネージャー:高山 拓也氏
プランナー:和田夢菜氏

CyberZ

事例のポイント

  • スマートフォン向けの広告代理事業を展開するCyberZが、SNS分析(ソーシャルリスニングツール)にBrandwatchを採用。
  • 「受注・提案活動」「マーケティング・プロモーション効果測定」「ターゲット分析」「競合分析」など、クライアントワークの全般にBrandwatchをフル活用。
  • Brandwatchを活用したSNS分析(ソーシャルリスニング)は、コンペティションでの勝利や、クライアントとの信頼感の醸成、継続契約の受注など、CyberZの事業展開に大きく貢献している。
  • Twitterの全量データを対象に、様々な軸で調査や分析ができるBrandwatchは、CyberZのクライアントワークに欠かすことができないツールと高山拓也氏・和田夢菜氏は高く評価する。

株式会社CyberZのご紹介

高山氏:CyberZは、スマートフォンに特化した広告マーケティング会社として2009年に設立されました。
スマートフォン広告における企画立案・運用・効果検証を主な業務としていますが、これにテレビCMや交通広告、Webサイト制作、オフラインのイベント企画など各種施策を絡めることで、クライアントのニーズに応える幅広いマーケティング活動を展開しています。

このスマートフォン広告代理事業のほかに、国内最大級のeスポーツ大会「RAGE」を運営するeスポーツ事業、動画配信プラットフォーム「OPENREC.tv」を運営するメディア事業を展開しています。
ミッションである「スマートフォン市場の新しい価値を創り出し、可能性を広げていく。」を実現するため、様々な事業展開を行っています。

 

CyberZ社が抱えていた課題

高山氏: 以前に活用していたSNS分析(ソーシャルリスニングツール)は「ツイートの全量が収集できない」「調査対象期間が数週間に限定される」など仕様上の制限があり、正確な調査ができませんでした。今やデジタル広告の世界では、獲得効率、クリック単価などは正確な数値を算出することが当たり前になっています。
Twitter上の施策でも同じレベルの振り返りが求められますが、以前はその要望に応えることができませんでした。こうした背景から、新たなSNS分析(ソーシャルリスニングツール)の導入を検討することになりました。

CyberZがBrandwatchを採用した理由

和田氏:国内企業が開発する2つのツールと、Brandwatchの3つが候補にあがりましたが、最終的に以下の理由でBrandwatchの採用を決めました。

 

 

 

 

 

Brandwatchを採用した理由(1):Twitterの全量データにアクセスできる

和田氏:選定当時、BrandwatchだけがTwitterの全量データにアクセスすることができました。
先ほど高山が申し上げたように、クライアントの要望は年々高くなってきていて、効果検証は全量データを対象にするのが当たり前になっています。Brandwatchだけが私たちのニーズに応えることができました。

Brandwatchを採用した理由(2):Twitterのオフィシャルパートナー

和田氏:業務を通じてBrandwatchが、Twitterのオフィシャルパートナープログラムのメンバーであること知りました。
このメンバーであれば、Twitterの過去データとリアルタイムの両方で、すべてのデータ製品に無制限にアクセスすることができます。年々高くなるクライアントの要望に応える為に信頼できるソーシャルインサイトが得られると確信することができました。
 

 

 

Brandwatch導入のために行った社内調整

和田氏: Brandwatchの導入予算を確保するため、社内の決裁者向けにBrandwatchの必要性を訴えるプレゼンテーション資料を作成しました。

内容は「競合の広告代理店はすでにSNS分析(ソーシャルリスニングツール)を導入している」、「クライアントは詳細な成果報告に加えて正確な数値を伴った振り返りを求めている」、「社内からもソーシャルデータを深く掘り下げられるSNS分析(ソーシャルリスニングツール)を求める声が上がっている」といった状況を報告するものでした。結論として「SNS分析を行わないことによるリスク・機会損失」を強く訴えるものになりました。

Brandwatchで具体的にどのような分析ができるかについては、ブレインパッドから提供していただいたサンプルデータと手厚いサポートが非常に役に立ちました。この資料が決め手となり、「ここまでの分析ができるのなら、投資費用はすぐに回収できる」とBrandwatchの価値が理解され、正式な導入が決まりました。

Brandwatchの具体的活用方法

高山氏:スマートフォン広告代理事業における、クライアントワークのほぼ全般──「1:受注・提案活動」「2:マーケティング・プロモーション効果測定」「3:ターゲット分析」「4:競合分析」──でBrandwatchを活用しています。具体的な活用方法をご紹介します。

活用方法(1):受注・提案活動

高山氏:Brandwatchはマーケティング・プロモーションやキャンペーンの振り返りのために導入しましたが、利用するにつれて、受注に向けた提案活動にも有効であることがわかりました。

ある自動車関連サービス会社の広告企画コンペに参加した時のことです。クライアントから「自動車所有者が毎年支払う“自動車税”を顧客獲得のフックにしたい」との要望が寄せられました。

そこで私たちは、過去5年分の自動車税に関するツイートをBrandwatchで収集し分析しました。自動車税に関するツイートが盛り上がるタイミングや、ツイートの中身を分析したところ、毎年一定の傾向が見られました。
そこで、「“自動車税”に紐付いて市場が動くタイミングを利用する企画を実施することで、非常に高い効果が期待できる」という提案を、分析データを示しながら行いました。
提案内容だけではなく、Brandwatchによる分析が評価され、見事コンペを勝ち抜くことができました。

クライアントの専門領域・テーマであっても、ソーシャルリスニングで定量的に深い考察を加えたデータを提示すると、新たな気づきや発見が得られるようです。「この人たちは私たち業界のことをよくわかっている」という信頼の醸成に繋がりますし、私たちの提案内容にも説得力がプラスされます。受注に向けた提案活動において、ソーシャルリスニングは欠かすことができないプロセスと言えます。

活用方法(2):マーケティング・プロモーション効果測定

和田氏:あるゲームアプリを提供するクライアントの案件では、約1年にわたりTwitter、Webサイト、アプリ内キャンペーンなどで様々な施策を行いました。これらプロモーション施策の振り返りをBrandwatchで行いクライアントにレポートしました。(図1)

Twitter公式アカウントのインプレッションとフォロワー数の推移を可視化しました。(図2)

振り返りを行った結果、キャンペーンによって、インプレッションが伸びるもの、フォロワー数が伸びるもの、関連ワードを含むツイートが伸びるものなど、表れる効果が全然違うことがわかりました。

「意外に反響が良かった」となんとなく感覚で理解していたキャンペーンも、どのような効果がどれぐらい得られたのか、正確な定量データで成果を把握すると発見が得られます。効果的な振り返りを行ったことで、取り組みの成果や課題をクライアントと共有することができ、次の提案が受け入れられる下地を作ることができました。

活用方法(3):ターゲット分析

和田氏:別の案件では、クライアントの公式アカウントをフォローしているユーザーの分析も行いました。このゲームアプリを支持する人はどんな人なのか、ゲーム以外にはどんなことに興味があるのか、こういった情報を次のキャンペーン企画に活かそうと考えたのです。

具体的には、公式アカウントのフォロワーのBIO(自己紹介欄)情報をBrandwatchで抜き出し、そこに頻出する単語をワードクラウドにまとめて報告しました。私のクライアントワーク業務においてお客様も知りえていない情報を提供する事はとても重要です。その為にターゲット分析にも利用しています。

SNSデータからターゲット分析を行うことで、自社のサービス・商品を利用しているユーザーの姿や、サービス・商品の何が顧客に支持されているのかをより正確に把握することができます。場合によっては、想定と大きくずれていることもあると思います。その際にユーザーの生の声を頼りにマーケティングの軌道修正がスピーディーにできるのはSNS分析のメリットだと思います。

活用方法(4):競合分析

和田氏:Brandwatchは、競合他社のTwitterアカウントや、そのアカウントをフォローするユーザーのツイートも全量データから分析できるので、競合分析に非常に有効です。「競合A社が好調な理由を知りたい」「競合B社の顧客を自社に転換させたい」という理由で競合調査を当社に依頼されるケースもあります。

ある調査案件では、新規フォロワー獲得に悩むクライアントから、ベンチマークする競合他社がどのような方法でフォロワーを増やしているかを調査してほしいと依頼を受けました。

競合他社のTwitterアカウントを調査した結果、競合他社が実施するキャンペーン関連の会話量(ツイート量)の増加にともない、競合他社アカウントの新規インプレッションも明確に増加していることがわかりました。その後さらに分析を進め、「競合他社の成功要因は、会話量が1万以上に到達しているTwitter上のキャンペーンにある」という仮説を立てました。

分析したデータや仮説を基に、クライアントには「新規ユーザー獲得に向けて、“会話量=1万以上”をKPIとするTwitterキャンペーンを実施しましょう」という提案を行いました。競合他社のデータ分析に基づくこの提案は驚きを持って受け入れられ、新たな契約をいただけることになりました。

 

Brandwatchへの評価

高山氏:Brandwatchに関してとても驚いたのは処理の「速さ」です。私は大学時代にデータベースの研究を行っていたので、「Twitterの全量データにクエリ検索をかけて対象データを呼び出す」と聞いただけで、処理が返ってくるまでにある程度時間を要するだろうな、と考えていました。しかし実際に処理を実行してみると、思わず「速っ!」と声が出るほどのスピードで結果が返ってきました。

処理スピードだけでなく、各機能のレベルも非常に高いので、「こんな調査がしたい」と思うことはほぼ全て実現できるとツールだと思います。

和田氏:Brandwatchをひと言で評価すると「楽しい!」ですね。Twitterの全量データを対象にいろいろな軸で調査や分析ができて、しかもその結果がもの凄いスピードで出力されるので、マーケターにとっては扱っていて楽しいツールと言えます。

ユーザーの生の声が膨大に詰まっているTwitterを含むソーシャルデータはまさに宝の山だと思います。せっかくのデータを活用しないままマーケティングを行うことは本当にもったいないですし、危険と言ってもいいと思います。使えば使うほど、いろいろな活用アイデアが出てくるツールなので、データを扱うマーケターにはとてもお薦めできるツールだと思います。

掲載日:2021年4月1日
*文中に掲載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
*文中に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。情報は予告なく変更される可能性がございます。
 
 

 

 

イー・ガーディアン株式会社

  • 情報通信業
  • ブランド調査
  • コンテンツ戦略
  • 消費者の動向検知
  • その他




イー・ガーディアン アカウントリレーション部 立川センター


写真左から
チームリーダー:池田威一郎氏
スーパーバイザー:矢部みのり氏

イー・ガーディアン

事例のポイント

  • 企業向けにSNS分析(ソーシャルリスニング)をサービス提供するイー・ガーディアンが、分析ツールにBrandwatchを採用。
  • マーケティング・プロモーション効果測定、コンテンツ戦略の為のVOC(UGC)収集、リスク・炎上監視・消費者動向検知など、企業からのさまざまな依頼にBrandwatchをフル活用している。
  • Brandwatchは、「UI/操作性」「分析スピード」「Twitterの全量調査が可能」の3点で他のツールの追随を許さないとイー・ガーディアンの池田威一郎氏は語る。
  • 各業界のトップ企業が先行して始めているSNS分析(ソーシャルリスニング)は、今後多くの企業に広がっていくだろうと池田氏は予測する。

イー・ガーディアン株式会社のご紹介

池田氏:私たちイー・ガーディアンは、総合ネットセキュリティ企業として、SNSや掲示板の投稿監視・カスタマーサポート・デバッグ・サイバーセキュリティ・ネット広告審査代行などの業務を一気通貫で提供しています。国内外の11都市・19拠点で業務を行い、累計顧客数は1,000社を超えています。

インターネット社会は、SNSや掲示板、スマートフォンアプリ、ソーシャルゲーム、インターネット広告など、新しい要素を生み出しながらますます拡大しています。当社グループは「We Guard All」の理念に基づき、これからもインターネットにおけるあらゆる分野の安全・安心を実現するための事業展開を行っていきます。
 

イー・ガーディアンのBrandwatch利用用途

池田氏:当社の「ソーシャルメディアアナリシス」は、自社・他社のサービスや商品に対する評判や要望などをSNS投稿から収集・分析する、いわゆるSNS分析を軸にしたソーシャルリスニング・競合分析サービスを提供しています。このサービスの提供において、Brandwatchを分析ツールとして活用しています。

「ソーシャルメディアアナリシス」

クライアント企業から「自社CMの反響を知ってマーケティング・プロモーションに活かしたい」「自社コンテンツの何が評価されているのかを知ってコンテンツ戦略に活かしたい」など、さまざまなオーダーが寄せられます。このオーダーに対して、Twitterやその他個人ブログなどのソーシャルメディアをソースとして情報を収集・分析し、クライアントにレポートを提出しています。

Brandwatchはこのレポートを作成する際に、ソーシャルデータの内容を収集・分析するために使用しています。当社の「ソーシャルメディアアナリシス」の提供において、Brandwatchは欠かすことができないツールと言えます。
 

 

 

Brandwatchの具体的活用方法

池田氏:クライアントの業種は、食品・自動車・化粧品などの消費財メーカーをはじめ、メディア企業や情報サービス企業など多岐にわたります。そういった企業からの依頼を請けた広告代理店からオーダーを頂くこともあります。

調査依頼内容は「1:マーケティング・プロモーション効果測定」「2:コンテンツ戦略の為のVOC(UGC)収集」「3:リスク・炎上監視・消費者動向検知」の大きく3つに分類できます。それぞれの事例と、その中でBrandwatchをどのように活用しているかご紹介しましょう。

活用方法①:マーケティング・プロモーション効果測定(ECプラットフォーム事業の場合)


 池田氏:ECプラットフォーム事業の口コミ調査(話題量の調査)での事例です。調査の目的は、店舗を出す生産者と購入する消費者のそれぞれからの事業への反響が掴みきれていないため、全体的な口コミの反応はどういったものなのかの調査依頼でした。

この調査では事前に「安い」「高い」「汚い」「きれい」「丁寧」「粗雑」など様々な感情の投稿が何に対して行われているのかなどが、気になるとヒアリングで伺えたので、分析にあたり「話題」「対象商品」「感性」のカテゴリとさらに細かいフラグをそれぞれに設定していきました。たとえば話題は「価格」「サービス」「コミュニケーション」「購買意欲」などです。そうして全体の投稿内容を文脈把握し、それぞれのフラグを付けて投稿を数値化することで傾向を探っていきました。
 

このように、膨大な情報から有益な情報を抜き出した後にVOC(UGC)の投稿を目視で分類していくことによって、話題量のみならず自社に関するトピック内容(話題の質)を正確にレポート出来る事が当社のサービスの強みと認識しています。

池田氏:その他のクライアント企業でいうと、例えば有名なアニメやキャラクターなどは、メーカーや小売、メディアなど様々な企業がタイアップしてプロモーションを行うと思うのですが、この企業もタイアップしたプロモーションを実施していました。しかし、他社と比べて自社のプロモーションは、果たしてどうだったのかが気になっていました。そこでこの企業には、ある期間でタイアップした企業群の話題量をランキング化し自社の位置を通じてプロモーションの成果状況を可視化してレポートしました。

PRの効果測定において自社の話題量やVOC(UGC)だけを見るのではなく、1つのテーマにおける各(競合)企業のプロモーションの比較を行ったレポートとして、お客様から自社の位置を客観的に理解できたとご満足頂けました。

Brandwatchではこのような競合の投稿量比較が容易にできるのと、競合のプロモーションの何が良かったのか自社にとってヒントとなる話題の質も深掘り出来る点がとても良いです。

活用方法②:コンテンツ戦略の為のVOC(UGC)収集(テレビ局の場合)

 

矢部氏:あるテレビ局からは、「M-1層を取り込むために、SNSの話題状況や、どういったものに反応があるかを可視化して番組作りのヒントにできないのか」と依頼がありました。
そこで私たちは、番組名を含むツイートの「話題量」だけでなく、視聴者が番組の何に反応しているのか、何を面白いと思っているのかを調べるため、ツイートの「中身」、特にVOC(UGC)を調査し、レポートしました。

 

 

 

Brandwatchは、ツイートに含まれる頻出キーワードをワードクラウドで視覚的に表示できるので、まずはこれで視聴者の反応を俯瞰して掴みました。ツイートは表計算データとしても出力ができるので、次に一つ一つのツイート内容を精査したところ、その中にある出演者の名前が数多く登場していることに気が付きました。そこで収集したデータから「ツイート内に登場する番組出演者ランキング」を作成し、視聴者は番組出演者の誰に強く反応しているかをレポートにまとめました。

こちらはサンプルとして「半沢直樹」をテーマに調査した結果です。「半沢直樹」の場合は、2位に声優の宮野真守さんが入ってくるのが、SNSならではの盛り上がり方が分かる面白い点かと思います。弊社のブログでは視聴率との比較も行っております。

「大人気ドラマ「半沢直樹」SNSの盛り上がりを調査! ~視聴率や注目シーンとの関係を調べてみました~」

池田氏:従来の視聴率調査にソーシャルリスニングを組み合わせることで、「視聴率が高まった瞬間、視聴者は何に反応していたのか?」をより高い精度で推測することができます。このレポートは、「今までの視聴率調査では見えなかった、視聴者の本当の姿を見ることができた」とクライアントから高くご評価をいただきました。

話題量×質で信憑性のあるデータを抽出し、次に各業界の商品やサービス・コンテンツにおいて差が見えるものと比較する事で、クライアントが納得のいくデータが見えてくるのかなと思います。

活用方法③:リスク・炎上監視・消費者動向検知

矢部氏:ソーシャルリスニングを「リスク監視・炎上監視」に役立てているクライアント企業もあります。

ある企業の案件では、「自社商品・サービス名×ネガティブワード」の組み合わせを数千個近く作成し、その組み合わせを含むツイートを毎日Brandwatchでチェックしています。

Brandwatchが収集する該当ツイートは膨大な数に及びますが、私たちはそれを表計算データに出力し、目視でチェックを行い、ツイートのカテゴリ分けから、言葉の微妙なニュアンスまで捉えたネガ/ポジ分類を行い、日次レポートにまとめています。

こちらの企業では以前、ツイートを自動で収集し、自動でレポートするツールを使っていたそうですが、ノイズが多く正確性に欠けており、実態が把握できないということで当社に依頼をされました。

池田氏:BtoC企業の中には、消費者のネガティブな意見や苦情を受け入れる機能が自社の「お客様相談センター」にしかないところも数多くあります。消費者の声を得るチャネルが「お客様相談センター」に限られると、1本の苦情電話に過剰反応してしまうような偏りも出てきます。ソーシャルリスニングなら、自分から「お客様相談センター」に電話をかけないような消費者の声もリアルタイムに、定量的に収集できるので、リスク・炎上監視の方法として非常に有効だと思います。

「お客様相談センター」と比べて、ソーシャルリスニングは低コストでスタート・運営することができます。しかも、苦情やクレームの収集だけでなく、マーケティングに活かせるVOC(UGC)収集や、PR効果測定にも活用することができます。こういったメリットに着目し、各業界のリーダーにあたるポジションの企業は、競合企業に先駆けていち早くSNS分析(ソーシャルリスニング)に取り組んでいます。今後、SNS分析(ソーシャルリスニング)はさらに多くの企業広まっていくのではないかと思います。

 

イー・ガーディアンがBrandwatchを採用した理由

池田氏:業務で使用するツールの調査は定期的に行っていますが、Twitterの分析ツールに関しては、現状ではBrandwatchがベストだと考えています。理由は大きく3つあります。

Brandwatchを選ぶ理由①:UIを含む操作性の良さ

 

Brandwatchは、グラフからツイートへのドリルダウンや、ツイート集計単位を「月・日・時・分」に細かく設定できるなど、私たち分析担当が「こうだったらいいな」と思うことがちゃんと機能として搭載された「かゆいところに手が届く」ツールです。

特に、自分好みにカスタマイズできるダッシュボードの一覧性はとても良いですね。ざっと眺めるだけで、調査対象が今どんな状況になっているのかをすぐに把握することができます。

 

 

Brandwatchを選ぶ理由②:分析スピードの速さ

他社ツールの場合、検索クエリを打ち込んでから結果が出るまでかなり時間がかかりますが、Brandwatchは複雑なクエリでも数分で結果を返してくれます。これは他のツールとは比較にならないほどのスピードです。分析作業を中断する必要がなく助かっています。

Brandwatchを選ぶ理由③:ツイートの全量検索ができる

Brandwatchはツイートの全量検索に対応できます。最大で過去10年分を分析できるので、長いスパンでの過去比較、経年推移など、深い分析を希望されるクライアントのニーズに応えることができます。

池田氏:Brandwatchのこういったパフォーマンスは、クライアント企業から数多くのSNS分析(ソーシャルリスニング)案件を受託する私たちにとって、必要不可欠なものです。案件の中には「決算発表への反応を翌日中にレポートしてほしい」といった依頼もあります。仮にBrandwatchがなければ、今の私たちのリソースで、同じボリュームを同じリードタイムでこなしていくことは非常に難しいのではないかと思います。

 

冒頭にも申し上げましたが、当社の「ソーシャルメディアアナリシス」サービスの提供において、Brandwatchは欠かすことができないツールと言えます。これからもユーザーの声を反映して、さらなる機能進化を続けていってほしいと思います。

掲載日:2021年3月1日
*文中に掲載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
*文中に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。情報は予告なく変更される可能性がございます。
 
 

 

 

ManpowerGroup

  • 総合人材サービス
  • ブランド調査
  • コンテンツ戦略
  • マーケティング

ManpowerGroup

1948年に創業し、米国に本拠を置く世界大手の人材派遣会社です。世界80ヵ国に2,900のオフィスを持ち、ワールドワイドに展開しています。
人材サービス世界3強の一角であり、ニューヨーク証券取引所にも上場しています。

事例のポイント

■デジタル・ソーシャルメディア担当グローバルディレクターは、ソーシャルメディアを使用し革新的な会社にすることを目標としていた

■ブランド認知度を高めるために、ソーシャルメディアの価値を教育することが必要だと考えていた

■ステークホルダー間で競争を煽り、ManpowerGroupの認知度を高めるよう促した

ManpowerGroup社が抱えていた課題

Radi Jaarsma氏がManpowerGroupのデジタル・ソーシャルメディア担当グローバルディレクターに就任して以来、彼の目標は1つでした。それは、デジタルに精通し、ソーシャルメディアの使用において革新的な会社にすることでした。

そのためには、シニア・リーダーシップを活用し、ビジネスの性質上、ブランド認知度を高めるためにソーシャルメディアの価値を教育することが一つの方法であると考えていました。
 

 

 

課題解決のために行った施策

Brandwatchを使用して、グローバルソーシャルチームは、ソーシャルプレゼンスリーダーボードを作成しました。

リーダーボードの目的は、ManpowerGroupの認知度を高めることにあります。
四半期ごとに送られ、会社の主要なステークホルダーの間で競争を煽り、彼らが自身のソーシャルネットワークに投稿し、関与し、盛り上げることが目的でした。

結果

ManpowerGroupの知名度とブランド認知度が向上しました。

ソーシャルメディアの重要性やリーダーシップの支持を構築することができました。

 

まとめ

■Brandwatchを活用し、会社の主要なステークホルダーのSNS投稿における影響力を数値化し、リーダーボードを作成した

■ステークホルダー間で競争を煽ることで彼らのSNS投稿を促し、ManpowerGroupの知名度とブランド認知度向上を促進させた

■ステークホルダーも巻き込むことで、ソーシャルメディアの重要性やリーダーシップを構築することができた
 
 

 

 

Comic Relief

  • 募金・援助団体
  • コンテンツ戦略
  • マーケティング
  • 消費者の動向検知

Comic Relief

事例のポイント

■募金キャンペーンを行っていたが、ソーシャルメディア上のエンゲージメントを高めるためのデータを十分に持っていなかった
■ソーシャルメディア上で何人のユーザーがキャンペーンに直接参加しているかを把握するため、Brandwatchを活用
■キャンペーン中にソーシャルデータを活用し、募金活動のインパクトを最大限に高めるためデータを収集。鍵となるインフルエンサーも特定

Comic Relief様のご紹介

Comic Relief(コミックリリーフ)は、1985年にエチオピアの基金を救うために設立された英国の慈善事業団体です。
3月にレッド・ノーズ・デイ(赤鼻の日)と呼ばれるイベントがあり、参加者・募金車がピエロのような赤い付け鼻を身に着けます。
また、2年に1回「Sport Relief」という姉妹プロジェクトをレッド・ノーズ・デイと交互に開催しています。
アメリカ、オーストラリア、ドイツ、ロシア、フィンランド、アイスランド、ベルギーなど他国でも同様の慈善キャンペーンが行われています。
comicrelief.com

Comic Relief社の背景

1985年に設立されたComic Reliefは、英国の主要な募金・助成団体で、エンターテイメントの力を利用して長期的な変化をもたらす活動を行っています。Comic Reliefのビジョンは「貧困のない公正な世界」です。
このビジョンを実現するために、英国および世界の最貧地域の貧しい人々、不利な立場にある人々、弱い立場にある人々が、自らの生活をより良いものに変えられるよう支援しています。

英国のウェブサイトから米国のウェブサイトへの適切なユーザー・ジャーニーを実現するために、米国を拠点とするオーディエンスに関するインサイトを引き出しました。

  • 30年前に設立された組織にソーシャル・インテリジェンスを導入
  • Comic Reliefの23の異なるキャンペーンを総合的にソーシャル分析することが可能になった。

2ヶ月間で200万件のソーシャルメディア・メンションを分析しました。

Comic Relief社の目標

Comic Relief は、英国に拠点を置く主要な慈善団体です。エンターテインメントの力でポジティブな変化をもたらすことを使命としています。
1985年にComic Reliefを立ち上げて以来、この英国の慈善団体は3つの主要な目標を掲げてきました。

  • 主に2つの大きな募金キャンペーンを通じて、何百万ポンドもの資金を集める。レッド・ノーズ・デイ」と「スポーツ・リリーフ」という2つの大きな募金キャンペーンで数百万ポンドを集める
  • 集められた資金を、英国および世界の貧困や社会的不公正の根本原因に対処するために使う。
  • ブランドの力と影響力を利用して、最大の効果が期待できる問題への関心を高める。

レッドノーズデイは、英国の風物詩となっています。2年に1度開催されるこのイベントは、BBCで英国全土の800万人以上が視聴するテレビの夜で最高潮に達し、コメディーやエンターテイメントで国民に寛大な寄付を促すものです。

2015年のレッド・ノーズ・デイでは、同団体が30年前に開始して以来、募金活動で集めた総額が10億ポンドを突破しました。
同団体は、キャンペーンに参加した影響力のある著名人がリーチやセンチメントに与える影響や、それらの指標が様々なキャンペーンを通してどのように異なるのかを理解したいと考えていました。

Comic Relief社が抱えていた課題

「レッド・ノーズ・デイ2015」のキャンペーン戦略を立案するにあたり、Comic Reliefは、さまざまな活動を行っていることは認識していましたが、ソーシャルメディアの視聴者に積極的な募金活動を促したり、ソーシャルメディアでのキャンペーンへのエンゲージメントを全体的に高めたりするための戦術を開発するのに役立つデータの種類については、限られた見解しか持っていませんでした。
Comic Reliefは、ソーシャルメディアでの存在感を高めたいと考えていましたが、各キャンペーンのインパクトとリーチの測定を容易にするプラットフォームを必要としていました。

しかし、ソーシャルメディアの視聴者に積極的な募金活動を促したり、キャンペーンへの全体的な関与を高めたりするための戦術を開発するのに役立つデータの種類については、限定的な見解しか持っていませんでした。
Comic Reliefが抱えていた課題は、ソーシャルメディア上で何人のユーザーがキャンペーンに直接参加しているかを把握できないことでした。
つまり、ソーシャル・エンゲージメントが募金活動につながっているかどうかを判断する信頼できる方法がなかったのです。

ソリューション

Brandwatch Analyticsを導入する前、Comic Reliefは、ソーシャル・チャンネルに投稿したコンテンツのパフォーマンスを測定するために、TwitterとFacebookのネイティブ分析に依存していました。
Brandwatchは、最もエンゲージメントを獲得したコンテンツを理解する機会をComic Reliefに与え、さらに重要なこととして、エンゲージメントを獲得したオーディエンスが自分のチャンネルでネットワークとどのような会話をしているかを理解する機会を与えました。

“我々が最も関心を持っている測定基準に合わせてレポートを作成することができました。”
Krystle Lampshire, Digital Marketing, Comic Relief.

 

 

 

課題解決のために行った施策

ソーシャルデータをキャンペーン企画の最前線に

キャンペーンの前、中、後にソーシャルデータを利用することで、Comic Reliefは活動のインパクトを最大限に高めるための貴重な指標を得ることができました。

大西洋を渡ったRed Nose Day

2015年に初めて米国でレッド・ノーズ・デイを開催したComic Reliefにとって、米国の熱心な視聴者を特定することは非常に重要でした。
Brandwatchの人口統計学的洞察は、Comic Reliefがどの視聴者が米国を拠点としているかを明らかにし、オンライン・ユーザー・ジャーニーを再構築して、米国の視聴者をRed Nose Day USAのウェブサイトに誘導するのに役立ちました。

“キャンペーンの成功により、Brandwatchは今後も使い続けることができる貴重なツールとなりました。このプラットフォームから得られる価値の種類は、まだ表面を削ったに過ぎないと感じています。”
Krystle Lampshire, Digital Marketing, Comic Relief.

“歴史的にもリアルタイムにも豊富なデータが得られるので、分析の深さに限界はありませんでした。キャンペーンのパフォーマンスをこれほどまでに把握できたのは初めてです。
Krystle Lampshire, Digital Marketing, Comic Relief.

キーとなるインフルエンサーの活動を特定する

Red Nose Dayの準備期間中、Brandwatch Analyticsのオーサー機能は、特定のインフルエンサーが国際的な会話の膨大なスパイクを引き起こしていることを明確に示していました。

このインフルエンサーは、ポップバンド「ワン・ダイレクション」として知られており、Comic Reliefが米国から大量の会話を生み出すのに貢献しました。
Comic Reliefは、この活動を利用して、米国のオーディエンスを英国のウェブサイトからRed Nose Day USAのウェブサイトに誘導し、関連する地域での資金調達とエンゲージメントの可能性を最適化する機会を得ました。

キャンペーンの中心となるソーシャル

Brandwatch Analyticsで得られた実証データは、キャンペーン期間中、日次、週次、アドホックのレポートに注入されました。
これらの貴重な指標は、意思決定の最前線で活用され、主要なステークホルダーがプロジェクトやサブキャンペーンのソーシャルメディアに関連する特定のデータにアクセスできるようになりました。
最終的にComic Reliefは、ソーシャルメディアを活用したキャンペーンを計画する上で、より統一されたアプローチをとることができるようになりました。

未来

Brandwatch Analyticsで得られたデータにより、Comic Reliefはソーシャルシフトをより深く理解し、短いキャンペーン期間中にペースの速いチャネルでの機会を最大限に活用することができました。
Comic Reliefは、オンラインオーディエンスをよりよく理解し、キャンペーンからのコンバージョンを促進するために、より効果的なメッセージングを開発し、オーディエンスが最も情熱を持っている会話をすべてリアルタイムで促進することができるようになりました。

まとめ

■Brandwatchを導入し、最もエンゲージメントを獲得したコンテンツが何か、ユーザーがどのように話題にしているかが理解できるようになった
■Brandwatchの機能を活用したところ、特定のインフルエンサーがキャンペーンに大きく貢献していることがわかり、米国での資金調達とエンゲージメントを最適化するチャンスを得ることができた。
■ソーシャルデータのオーディエンスを理解したことで、キャンペーンからの募金活動を促進するためにどう伝えればよいかがわかり、より効果的に拡散させることができるようになった
 
 

 

 

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VICE

  • コンテンツ制作・配信
  • コンテンツ戦略
  • マーケティング
  • 消費者の動向検知

VICE

事例のポイント

■米国で成功しているTVチャンネル、「VICELAND」を英国でも提供開始するにあたり、文化も傾向も異なるため調査を必要としていた
■Brandwatchを使ってTwitterのデータを利用し、ユーザーがどのようにテレビを見ているのかを調査・把握
■VICE視聴者もミレニアル世代も好むコンテンツがわかり、特定の時間に放送される番組に話題を集めるという戦略を決定することができた

 

VICEのご紹介

VICEは、世界有数の若者向けメディア企業であり、コンテンツ制作スタジオです。
1994年に設立されたVICEは、現在30カ国以上で事業を展開し、デジタル、リニア、モバイル、映画、ソーシャルで視聴者に番組を配信しています。VICEは、デジタルチャンネルの国際的なネットワーク、HBOとの週刊および日刊のニュース番組の提携、テレビおよび長編映画の制作スタジオ、雑誌、レコードレーベル、社内のクリエイティブサービスエージェンシー、そして新たに立ち上げたテレビネットワーク「VICELAND」などの事業を展開しています。

VICELANDについて

VICELANDは、世界的な若者向けブランドであるVICE Mediaが所有・運営する国際的なテレビネットワークです。
アカデミー賞を受賞した脚本家/監督のスパイク・ジョーンズの指揮のもと、2016年2月に米国とカナダでスタートしたこのチャンネルは、その後、2016年から2017年にかけて新たに51の地域で放送を開始する予定であることが確認されています。

現在までに、VICELANDチャンネルは、米国、カナダ、英国、アイルランド、フランス、オーストラリア、ニュージーランド、インドネシアで放送されています。VICELANDのネットワークは、リニアとデジタルの両方のプラットフォームに広がっており、自社で制作した高品質のオリジナル番組に加えて、世界各地で委託制作した番組も制作しています。

VICELANDでは、すべてのものに存在理由があり、強い視点があります。エミー賞にノミネートされたこともあるVICELANDは、音楽、食べ物、ニュース、テクノロジー、性、ファッションなど、国際的な視点から若者向けの文化的に適切なコンテンツを提供することで高い評価を得ています。VICELANDの現在の番組には、「Gaycation with Ellen Page」、「Black Market with Michael K. Williams」、「Fuck That’s Delicious with Action Bronson」、「Woman with Gloria Steinem」、「Eddie Huang’s Huang’s World」などがあります。

VICEが抱えていた課題

VICEとBrandwatch

2016年3月に米国で開始した「VICELAND TV」の成功を受けて、VICEは英国とアイルランドでSkyと提携して「VICELAND TV」チャンネルを開始することを発表しました。
2016年9月のローンチに先立ち、VICEは、ミレニアル世代のコアオーディエンスがどのようにテレビを視聴し、テレビ番組のコンテンツに関わっているのかをより深く理解しようとしていました。

VICEはBrandwatchと協力し、ソーシャルデータを活用して、年初めに米国で開始したチャンネルに対する反応を調査・評価しました。この調査結果は、英国での放送開始に向けたマーケティングプランのトーンやコンテンツに反映され、編集戦略に影響を与える可能性があり、コマーシャルチームが広告主との会話に活用することもできます。

VICEには確立された編集戦略がありますが、新しいテレビチャンネルを立ち上げることは、常に異なった提案になります。現在の視聴者はどのようにテレビに接しているのか?生放送を見るのか、それともVOD(ビデオ・オン・デマンド)を見るのか?VICEのオーディエンスはデュアルスクリーン(複数の画面を表示)の習慣があるのか?どのような番組を見ているのか?これらは、VICEが抱いている質問のほんの一部です。

VICEの主な目的のひとつは、視聴者がテレビを見ているときにオンラインでどのように交流しているかを知ることでした。特定の時間帯に最も反響のある番組はあるのか?VICEは、視聴者の声を聞くことで、スケジューリングに影響を与えるようなデータを得ることができるだろうか?これらの全ての調査結果は、チャンネルの立ち上げ全体に影響を与える可能性がありました。

VICEはTwitterのデータを利用することで、ユーザーがどのようにテレビを見ているのか、まずはライブで見ているのか、それともVODサービスを利用しているのかを把握することができます。VICEにとってTwitterは、テレビと一緒に機能するプラットフォームであるため、最初のデータソースとなりました。VICEは、この調査プロジェクトをTwitterで行うためには、強力なソーシャルインテリジェンスプラットフォームの支援が必要だと考えました。VICEは、この調査のためにBrandwatchに依頼しました。
 

 

 

課題解決のために行った施策

リサーチの方法論

Brandwatchは、ソーシャルデータにアクセスして分析するための非常に強力なプラットフォームを持っているだけでなく、専門のアナリストチームがオーダーメイドのリサーチを行い、洞察に満ちたレポートを提供しています。Brandwatchのリサーチサービスチームは、VICEと協力して、主要な目的を満たす概要を作成しました。このアプローチにより、VICEは最も合理的で実用的なレポートを得ることができました。レポートに必要なデータは以下の通りです。

調査期間
2016年6月1日~5月31日

市場/言語
イギリスとアメリカでの投稿とエンゲージメントを比較。

Brandwatch Audiencesを使用してオーサーパネルを作成し、クエリも作成してセグメント化しました。

  • ミレニアル世代を自認する英国の投稿者(例:「as a millennial I feel…」)、年齢に言及する投稿者(例:「It’s my 19 birthday」)、またはミレニアル世代の個人に共通するライフイベントを記述する投稿者(例:「Studying at university….」)。
  • 分析期間中にVICEのコンテンツや記事を共有した英国と米国のオーサーのリスト。
  • VICELANDとそのプログラムに関わる米国のオーサー 
  • 比較のための一般的な英国のオーサー。

既存のオーディエンスとミレニアル世代のターゲットの会話の類似点や相違点があれば、マーケティングやコンテンツ戦略の策定に役立つ実用的なインサイトとなり、編集されるコンテンツの一部となる可能性があります。

結果

VICE UKの読者のプロファイリング

レポートの結果、VICE UKの読者には以下のような特徴があることがわかりました。

  • 男性で、ミレニアル世代(25-34歳)の上の方の層に属している。
  • 時事問題や、本、美術、テクノロジーなどの文化的な趣味に興味がある。
  • ミレニアル世代に比べて、ソフトウェアやジャーナリズムの分野で働く傾向が強い。
  • 「ミレニアル世代の中でも男性である可能性が高い」というプロフィールは、VICE独自の社内ペルソナと比較しても非常に正確なものだった。

この調査は、私たちの社内のインサイトやトラフィックデータと効果的に正確に一致し、レポートのトーンを決定づけました。

VICELANDの潜在的な視聴者像

レポートの結果、VICELANDの視聴者には以下のような特徴があることがわかりました

  • 男性の比率が高い。
  • クリエイティブな仕事をしている人が多い。
  • VICEのコア読者と比較して、知的と思われる趣味への関心が低く、音楽、スポーツ、健康、フィットネス、ゲームなどのトピックに関心がある。
  • 英国のVICELANDの読者は、米国のVICELANDの読者よりも学生である可能性が高い。

VICEにとって、オーサー・デモグラフィック(一般人口、ミレニアル世代、VICE読者)がどのようにテレビ視聴を選択しているかを理解することは重要でした。
しかし、VICEの読者は、ミレニアル世代や一般人口に比べて、リアリティ番組について語ることが少なく、ドラマ番組について語ることが多いという結果になりました。
これにより、VICEは、特定の時間に放送される特定の番組を中心に話題を集めることに重点を置いた戦略をとることができました。

VICEが確立されたオーディエンスを探索できる主要チャンネルを特定

VICEは、3つの視聴者グループの中で、最も頻繁に議論されているテレビ番組とチャンネルをBrandwatchで特定することができました。
例えば、チャンネル4の「Gogglebox」は、ミレニアル世代とVICE読者の両方において、一般人口よりも高い指数を示しており、これらの視聴者が「VICELAND」の潜在的かつ将来的な視聴者である可能性を示唆しています。
チャンネル別では、VICEの読者はComedy CentralとDaveに最も関心を持っていることが明らかになりました。

この2つのグラフは、3つの視聴者グループで最も話題になったテレビ番組とチャンネルの内訳を示しています。全体の会話数が少ない番組は、それぞれの図でグレーになっています。
全体的に、テレビ番組やチャンネルに対する声の割合は、ミレニアル世代が一般視聴者とVICE読者の中間に位置する傾向にあります。

記憶に残るハッシュタグ

ハッシュタグは、オンラインでの会話を促進する上で、最も重要な要素の一つです。VICEのレポートでは、テレビ番組の会話の中で自然に発生する最大のトピックを特定することができました。
例えば、CBB(Celebrity Big Brother)やMOTD(Match of the Day)のように、短くて覚えやすいハッシュタグをつけることで、会話がまとまり、視聴者同士の交流が促進されることが、3つのグループで明らかになりました。
このレポート以降、VICEは、「King of the Road」や「#KOTR」など、番組に同様のハッシュタグを導入しています。

上記のトピッククラウドは、テレビ番組の会話のリツイートの中で、一般の人々、ミレニアル世代、VICEの読者にとって自然に発生する最大のトピックを反映しています。

Share of Voice

VICELANDは、イギリスでのチャンネル開設前に、アメリカで6ヶ月以上放送していました。
VICEはBrandwatchを使用することで、すでに確立された視聴者から、特に英国内で放送される番組についてユーザーがどのように言及し、議論しているかを知ることができました。
その結果、Ellen Pageが出演する「Gaycation」が最も議論されている番組であることが明らかになり、VICEはこの番組に編集の焦点を当てることができました。

上の図は、VICELANDの番組に関する会話の内訳を、チャンネル開設の前後で示したものです。VICELANDの話題のうち、チャンネルの番組に関する話題が含まれている割合は約57%でした。

人気ホストの活用

アメリカでのVICELANDの会話を分析したところ、番組ホストが膨大な量の投稿に影響を与えていることがわかりました。
また、全体的な量のピークは番組の後に来ることがわかりました。エレン・ペイジ、マイケル・K・ウィリアムズ、アクション・ブロンソンは、重要なインフルエンサーの一人です。

上の図は、最も話題になっている番組ホストに関する会話が、調査期間中にどのようにピークを迎えたかを示しています。

結果と反響

リサーチレポートでは、全体的にVICEの視聴者分析が洞察されています。VICELANDの潜在的な視聴者に対する主な調査結果と全体的なターゲティング戦略の概要は以下の通りです。

  • VICELAND USではホストのTwitterが会話の重要な原動力となっていたため、Twitterを活用し、ホストとコラボレーションを行う。
  • VICELANDの潜在的な視聴者がより関心を持つ分野は、音楽、スポーツ、ゲーム、フィットネス。
  • 英国のVICE読者を、米国での発売時よりもさらにターゲットにして、高い関心を持つオーディエンスのより高い割合を獲得する。このチャンネルのコンテンツを、より知的で文化的な番組に限定することで、VICEのコアな視聴者を遠ざけないようにする。軽快な番組のコンテンツを共有する場合は、「guilty pleasure (やめられない楽しみ)」などのフレーズを使用することを検討する
  • アメリカよりもイギリスの方が潜在的な視聴者が多いので、あまり知的ではない、シリアスな番組については、ツイッターでVICEに興味のある学生をターゲットにすることを検討する。

ソーシャルリスニングは伝統的にVICEのマーケティング部門で使用されてきましたが、今回のレポートで得られた知見はVICEとVICELANDの編集チームと上級管理職の間で共有されました。
これは、ソーシャルデータがいかに関連性を持ち、促進され、組織全体で共有される価値があるかを示しています。

まとめ

■Brandwatchで一般大衆・ミレニアル世代・VICE視聴者の3グループを分析し、好まれるコンテンツが何かがわかった

■番組ホストのTwitterが重要な原動力となっていたことがわかり、人気ホストとコラボレーションすることを決定した

■英国のターゲットがより高い関心を持つチャンネルが何かを分析し、より知的で文化的な番組に限定することでVICEのコアな視聴者も囲い込むようにした
 
 

 

 

Konami Europe B.V.(現・Konami Digital Entertainment B.V.)

  • 情報通信業
  • コンテンツ戦略
  • その他

Konami Europe B.V.(現・Konami Digital Entertainment B.V.)

事例のポイント

従来の対面型・不定期の市場調査手法からの脱却
製品開発に、バイアスのかかっていないより信頼性の高い市場調査レポートを提供
Brandwatchレポートにより、部署間連携が加速

 

Konami Europe B.V.(現・Konami Digital Entertainment B.V.)のご紹介

コナミグループのヨーロッパグループ会社。モバイルゲーム、家庭用ゲーム、カードゲーム、音楽・映像ソフト、グッズ等の企画、制作、製造および販売を事業内容とする。

Konami Europe B.V.(現・Konami Digital Entertainment B.V.) 社が抱えていた課題

KONAMIは、グループ対話形式でのマーケティングリサーチ、特定の掲示板やソーシャルメディアをモニタリングし新しいゲームやアップデートに対するゲーマーの反応を調査していました。しかし、この調査方法では、新製品の開発のアイディア調査としては、時間がかかることと、調査用データとして信頼できるものではありませんでした。 また、Brandwatch導入以前は類似ツールの導入はされていませんでした。
 

 

 

課題解決のために行った施策と導入効果

Brandwatchを活用した行った施策

ソーシャルメディアチームはBrandwatchを導入したことにより、週次および臨時のレポートの対象領域を拡大させることができ、レポート内容に広がりと深みをもたらしました。特に、日本の製品開発チームに(確実に声を出す)ゲーマーの意見を適切に届けることができました。
チームは現在、ソーシャルメディア上の意見をゲームプレイ、キャラクター、グラフィック、サウンドなどの基本的なカテゴリにグルーピングしています。そして、その意見のボリュームとセンチメント変化をモニタリングしています。

Brandwatchの導入効果

現在、定期的なレポートが組織間連携を機能的なものにする役割を担うようになりました。開発観点上の優先事項を理解するためにソーシャルメディア上の特定領域を深掘りしたい、と製品開発チームからソーシャルメディアチームにリクエストを出すなどの連携が始まっています。
ソーシャルメディア上の意見はそのほとんどが作為的なものではなく、自然発生的に投稿されています。このような特性をもつデータをもとにした調査は、従来同社が市場調査をしてきた対象者(ソーシャルメディアユーザーよりもすでにその製品に忠実で不満を言う可能性が低いゲーマーで構成されることが多い)よりも偏りやバイアスのかかっていない、という意味で信頼できるものと考えられます。
製品開発チームがクイックリリースの更新に取り組む発売タイミングにおいては、タイムリーな意見を把握しておくことは特に重要です。

まとめ

■ 製品の反応を得るために、ソーシャルメディア活用は市場調査の信頼性向上となった
■ Brandwatchを活用したレポートが部署間連携を促進し、市場の反応をタイムリーに製品開発チームに届けることができた
■ ユーザーの反応における調査項目を今後も拡大させることで、より市場の反応を取り入れた製品開発へとつなげる

 
 

 

 

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