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ブレインパッド、「JTB旅カード」の顧客データ活用基盤を構築 - 「誰でも」、「簡単に」、「セキュアに」データ抽出・集計・分析が行える「exQuick」を導入 -
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ブレインパッド、「JTB旅カード」の顧客データ活用基盤を構築
- 「誰でも」、「簡単に」、「セキュアに」データ抽出・集計・分析が行える「exQuick」を導入 -

 株式会社ブレインパッドは、「旅の最強パートナー」をコンセプトとするクレジットカード「JTB旅カード」事業全般の運営を行う、株式会社J&J事業創造にダイナミックセグメンテーションシステム「exQuick(イクスクイック)」を提供したことを発表します。
 本システムは、同カードの会員向けに実施するさまざまなキャンペーンの顧客ターゲティングやそのデータ抽出、効果測定などに活用されております。

■今回、株式会社ジェイティービー、株式会社J&J事業創造の担当者による、導入事例インタビューを公開しておりますので、あわせてご覧ください。
 URL:http://www.brainpad.co.jp/case/12.html

■誰でも簡単に使えるように顧客データ活用基盤を整備
 J&J事業創造は、株式会社ジェイティービーと株式会社ジェーシービーの共同出資のもと、両社の旅行事業およびクレジットカード事業で培ったノウハウを活用した独自のサービスを展開しております。
 これまで、同社が行う顧客データの集計・分析業務では、必要となる各種データがさまざまな関連企業の部署に分散されていたため、一元的に活用することが困難でした。その結果、データベースを扱える担当者にデータの収集・抽出作業が集中し、業務負荷が発生していました。
 同社は、これらの課題を解消し、専門知識がない担当者でも、誰でも簡単にデータ抽出や集計・分析が行える環境を整えることはもちろん、担当者が本来の業務である企画立案や施策後の検証作業などをセキュア(安全)かつタイムリーに行えるようにしたいと考え、顧客データ活用基盤の導入を検討しました。そして、複数のシステムを検討した結果、大手金融機関や通販など大量の顧客データを取り扱う企業への豊富な実績と、素早いデータの抽出・集計・分析に強みをもつ「exQuick」が採用されました。

■ドラッグ&ドロップのみの直感的な操作でデータをハンドリング、大幅に作業負荷軽減
 J&J事業創造は、「exQuick」の導入により、担当者自身がデータ抽出や集計・分析・レポート作成などをマウスのドラッグ&ドロップのみの直感的な操作で行える環境を構築しました。
 これにより、顧客動向の把握やキャンペーン実施時の顧客ターゲットリストの抽出、キャンペーンの効果検証レポートが素早く作成可能となり大きな作業負荷軽減につながりました。また、今までは属人的になりがちであった作業が標準化され、配属直後の経験の浅い担当者であっても簡単に作業を行うことが可能となりました。
 その結果、担当者は煩雑なデータ抽出作業を行うことなく、分析や販促企画に集中できるようになりました。さらに、マーケティング施策を自分自身でタイムリーに検証することが可能となり、経験や仮説だけに頼らない施策が実現しました。
 さらに詳しい情報は、以下の導入事例インタビューよりご覧ください。
 URL:http://www.brainpad.co.jp/case/12.html


■ご参考情報
●「exQuick(イクスクイック)」について http://www.brainpad.co.jp/products/exQuick.html/
 「exQuick」は、異なるデータベース製品やフラットファイルを統合的に管理し、顧客の絞り込みから施策の実行、効果測定レポートの作成までをサポートします。データ抽出、レポーティングを得意とし、小売・通販企業をはじめ、証券会社、メディアなど、幅広い業界で導入・活用いただいております。

●株式会社J&J事業創造について https://www.jj-group.jp/
本社所在地:東京都港区西新橋1-6-21 NBF虎ノ門ビル7F
設立:2006年7月
代表者:代表取締役社長 川村 益之
資本金:490百万円(2014年3月31日現在)
従業員数:48名(2017年4月30日現在)
事業内容:新規事業の企画開発および事業推進、JTB旅カード事業運営、JCBが運営する国際拠点の運営業務の受託、J&Jグループの事業投資管理、マネジメント

●株式会社ブレインパッドについて http://www.brainpad.co.jp/
(東京証券取引所 市場第一部:証券コード 3655)
本社所在地:東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立:2004年3月
代表者:代表取締役社長 佐藤 清之輔
資本金:332百万円(2017年6月30日現在)
従業員数:219名(連結、2017年6月30日現在)
事業内容:企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス

*本ニュースリリースに掲載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
*本ニュースリリースのPDFはこちらをご覧ください。

以上

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