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ブレインパッド、「伝統工芸品✕AI」で「熊野筆」の技術伝承を支援
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ブレインパッド、「伝統工芸品✕AI」で「熊野筆」の技術伝承を支援
-海外ブランドも認める熊野筆の検品工程をAIで支援、広島県・晃祐堂の匠の技を後世に伝承-

 ブレインパッドは、伝統工芸品「熊野筆」を生産する株式会社晃祐堂とともに、熟練した職人が実施してきた筆の穂先の検品工程を自動化する「不良品検知プロダクト」を開発・導入したことを発表いたします。
 これによりブレインパッドは、筆の生産工程の負荷を軽減するとともに、日本が誇る伝統工芸品の後世への技術伝承にも貢献してまいります。

■伝統工芸品の検品工程にAIを導入 -晃祐堂とブレインパッドのAIプロジェクト開始の背景-
 化粧筆や書筆に代表される伝統工芸品「熊野筆」の職人は「筆司」と呼ばれ、その中でも12年以上の筆づくり経験と、優れた技術・経験を持つ名人にのみ「伝統工芸士」の資格が与えられます。
 1978年創業の晃祐堂には3名の伝統工芸士が在籍しており、同社が製造・販売する約300種類もの化粧筆には、伝統に裏打ちされた高い技術が用いられています。
 職人による手作りの熊野筆は、筆先の大きさや膨らみなどがひとつひとつ微細に異なるため、これまでは、晃祐堂の熟練の職人が目視で検品作業を担っていました。しかし、一人前の職人を育てるには大変な時間と労力がかかるうえ、判断が難しい場合には良品/不良品の判定が人によって異なることもあるため、晃祐堂は、AIによる画像認識を活用することで、より正確な検品体制を構築したいと考えました。

■AIによる画像認識により、「職人の眼」を再現
 ブレインパッドは、熊野筆の良品サンプル約300本の画像を360度から撮影するところから着手し、データサイエンティストがAIに「良品」の判断基準を学習させていきました。そして、延べ約5,000枚に及ぶ撮影画像から不良品検知アルゴリズムを開発した結果、不良品の判定精度を90%以上にまで高めることに成功し、検品工程の1次スクリーニングとして十分な精度を確保することができました。
 その後、このアルゴリズムを実用化するため、ブレインパッドは外部ハードメーカーと共同で、「不良品検知プロダクト」の開発を進めました。約2カ月間のハードウェア開発期間を経て完成した「不良品検知プロダクト」は、晃祐堂からの「ITや機械に不慣れなスタッフでも簡単に取扱いできるものにしたい」との要望を満たすべく、穂首が360度回転する間に内蔵カメラが約20枚の画像を自動で撮影し、AIがこの画像を解析・認識することで良品/不良品の判別をわずか数秒で行います。

 本事例については、ブレインパッド「+AI」サイトに、開発ストーリーとして詳しい内容を掲載しております。
 http://ai.brainpad.co.jp/people/story5/

 また、本事例に関する動画が、YouTubeの Google Japan チャンネルに掲載されております。
 https://youtu.be/ybdsPEecSWE


■株式会社晃祐堂 取締役社長 土屋 武美様からのコメント
 匠の技が集約された熊野の伝統技術により生み出される「熊野筆」は、本当に繊細な伝統工芸品です。当社は、「工場での検品」と「最終検品」の2段階の検品工程を通じて、筆職人が納得する上質なもののみを提供しています。
 以前、自社で検品業務のマニュアル化を試みた際には、チェック項目の多さと、判断基準を数値化する難解さのために断念してしまったのですが、ブレインパッドは膨大な写真を丹念に精査するという方法にて、見事に不良品の判別基準を作ってくれました。その真摯な姿勢と高い探求力で今回のプロジェクトを成し遂げていただいたことに、たいへん感謝しています。
 この取り組みは、検品工程における職人の負荷を軽減するだけでなく、後世に伝統技術を伝承していくための一助となる、弊社の未来にとってとても大きな成果だと言えます。
 今後は、アパレルメーカーが検針機でのチェック結果を出荷時検査の証跡として製品に添えるように、「不良品検知プロダクト」で検品した結果をエビデンスとして添付することなどを見据え、「職人の眼」と「AIの眼」が当社のブランド品質を担保するような未来を実現していきたいと思っています。


■ご参考情報
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株式会社ブレインパッドについて
(東京証券取引所 市場第一部:証券コード 3655)
本社所在地:東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立:2004年3月
代表者:代表取締役社長 草野 隆史
資本金:597百万円(2020年9月30日現在)
従業員数:383名(連結、2020年9月30日現在)
事業内容:企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス

*本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
*ニュースリリースのPDFはこちらをご覧ください。


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