プライベートDMPを詳しく紹介|パブリックDMPとの違いや導入のポイントまで|CDP・プライベートDMP・レコメンドエンジンならRtoaster

プライベートDMPを詳しく紹介|パブリックDMPとの違いや導入のポイントまで

マーケティング活動を最大化するためのツールとして、プライベートDMPに注目が集まっています。今回は、プライベートDMPとオープンDMPの違いに触れたうえで、プライベートDMPのメリットやデメリットを挙げていきます。導入を検討されている方や、詳しく理解したい方はぜひ参考にしてください。

プライベートDMPとは

DMPは、「Data Management Platform(データ・マネジメント・プラットフォーム)」の略です。DMPの種類としては、プライベートDMPとパブリック(オープン)DMPがあります。DMPの特徴とそれぞれの違いについて以下で詳しく述べます。違いを理解したうえで、自社が必要とするものなのかどうかを見極めましょう。

そもそも、DMPとは

DMPとは、顧客のさまざまなデータを管理するためのプラットフォームです。インターネット上には、顧客の属性データや行動履歴、Web広告の配信データなど、多種多様な情報が蓄積されています。DMPを利用すれば、これら複数のデータを一元で管理でき、加えて分析も可能になります。分析することで、顧客のニーズに合ったメールや広告などを効率よく配信できます。

つまり、DMPを用いれば、顧客ひとりひとりに最適化されたマーケティング施策を実践できるようになるのです。従来よりも、顧客に効果的な働きかけができるようになるでしょう。

プライベートDMPとパブリック(オープン)DMPの違いとは

プライベートDMPとパブリック(オープン)DMPは、どちらもマーケティングデータを蓄積するためのプラットフォームです。ただし、それぞれに蓄積されるデータは異なります。そのため、対象となる顧客や実施できる販促が変わります。ここでは、それぞれの違いを見ていきましょう。

プライベートDMP

プライベートDMPは、自社における購買履歴や行動履歴といったマーケティングデータを蓄積し、管理するプラットフォームです。ネットショップで得られるオンラインデータのほかに、実店舗で得られるオフラインデータも管理できます。このように、自社で蓄積したデータを一括で管理できることが特徴です。

プライベートDMPでは、基本的に自社独自のデータだけを取り扱います。ただし、必要な外部データを組み合わせ、分析の精度を上げることも可能です。プライベートDMPの活用により、既存顧客へのアプローチがより有効になります。

パブリック(オープン)DMP

パブリック(オープン)DMPは、情報を保有する企業がそのデータを蓄積するためのプラットフォームです。パブリック(オープン)DMPの外部データを取り込むことで、自社で集めきれない顧客の属性やWebサイトの閲覧履歴、行動履歴などの情報を取得できます。

外部データを活用すれば、新規顧客の獲得に有利に働く可能性があります。また、自社で蓄積したデータと組み合わせて販促に活用できます。

プライベートDMP導入のメリット・デメリット

自社にプライベートDMPを導入した場合、どのようなメリット・デメリットがあるのか、導入を検討する前に把握しておきましょう。導入後の費用対効果が高いかどうか、判断できるようになります。

メリット

マーケティングデータの一元管理が可能になる

プライベートDMPを導入すれば、自社で蓄積した顧客情報のデータを一元管理できます。そのうえで、自社データと外部データと統合し、分析することも可能です。データを一元管理できれば、広告配信や商品開発をはじめとするさまざまな分野でデータを有効活用できます。

自社ターゲットが明確になる

マーケティングデータを一元管理して分析すれば、自社ターゲットが明確になります。たとえば、顧客が興味を持っていることを把握したり、傾向をつかんだりするのも簡単に行えます。そのため、見込み客を正確に判断したうえで、効果的なアプローチにつなげられます。

マーケティング施策のPDCAの効率化がすすむ

プライベートDMPの導入は、マーケティング施策のPDCAサイクルの効率化にも一役買います。なぜなら、プライベートDMPでデータを分析すれば、具体的な行動につなげられるからです。具体的な行動とは、ターゲティング、テスト、MA、広告配信などが含まれます。プライベートDMPは、施策の指示を出す役割を担うため、ビジネスにおける重要なカギとなるでしょう。

マーケティング施策の最適化がすすむ

プライベートDMPは自社がもつデータを一元管理できるため、状況に即したベストなマーケティング施策を見出す効果も期待できます。広告に活用する際は、新規顧客の獲得ではなく、既存顧客と良好な関係を築くことを目的にすると効果的です。

施策が最適化すれば、顧客一人あたりの平均収益を示す「ARPU」や、顧客が生涯でもたらす収益を表す「LTV」の向上が期待できます。

デメリット

コストがかかる

プライベートDMPは膨大なデータを扱うため、利用するにはコストがかかります。具体的には、導入時の初期費用、継続して運用するためのランニングコストも必要です。加えて、解析ツールの導入やデータ連携に必要なシステムの開発などをおこなう場合は、その分のコストもかかるでしょう。

プライベートDMPそのものを導入するためのコストはもちろん、付随するさまざまな費用についても検討する必要があります。

プライベートDMP導入のポイントとは

プライベートDMPを導入する際は、どのようなことに注意したらいいのでしょうか。ここでは、プライベートDMP導入時に意識したいポイントを挙げていきます。

構築方法/更新方法を検討する

プライベートDMPの構築・更新の方法は、社内のデータ管理体制によっても変わってきます。自社の状況を踏まえて、構築や更新の方法を検討しなければなりません。以下では想定されるデータ管理体制ごとに構築や更新の方法を説明します。

自社データが一元管理されている場合

自社データをもともと一元管理しているなら、そのままデータを連携すればプライベートDMPを構築できます。必要に応じて他社の外部データを購入すれば、そのデータも格納できます。

また、データを更新する際は、構築のときと同様にプライベートDMPへアップロードしていきます。あらかじめ搭載されているアップロード機能を利用すれば、オンライン上のデータも容易に集約できます。

自社データが点在している場合

自社データが点在しているのであれば、点在しているデータをそれぞれプライベートDMPへ集約します。ただし、ある程度データを整備してから集約しなければならず、時間や手間がかかるため、余裕をもって作業を進める必要があります。

導入後にデータを更新したいときは、プライベートDMPへ直接データをアップロードしましょう。データが点在している場合でも、一度構築してしまえば、スムーズなデータ更新や管理が可能です。

自社データが一元管理されておらず、「プライベートDMP」への格納も難しい場合

自社データが一元管理されていないうえに、格納も難しいときは、プライベートDMPの機能を活用してデータを集約しましょう。

ただし、この機能を使って格納できるのはオンラインで取得できるデータのみで、実店舗の情報を反映できません。そのため、実店舗の情報も反映したい場合は、プライベートDMPを構築した後で方法を検討する必要があります。データの更新は、アップロード機能を使うとスムーズにおこなえます。

導入の目的を明確にする

プライベートDMPを導入する際は、最初に目的をはっきりとさせておきましょう。DMPでは膨大なデータを扱うことができ、多種多様なアクションにつなげられます。そのため、目的が明確になっていないと、適切に活用できない可能性もあります。プライベートDMPの構築やデータの集約に力を注いだとしても、目に見える成果につながらなければ本末転倒です。

プライベートDMPを活用して状況の改善を促すためには、自社に合う使い方をする必要があります。何のためにデータを活用するのかを明確にし、実施したい施策や分析の方法までを検討しておきましょう。

社内の意識を統一する

プライベートDMPを導入するなら、社内意識の統一にも重きを置く必要があります。社内データを一元化するため、部署をまたいだ大規模なプロジェクトになる場合が多いからです。この場合、部署をこえての連携が必要不可欠となります。

導入から構築まではシステム部門が中心に担当しますが、活用についてはマーケティング部門が主導となることが多いでしょう。活用においては、さらに他の部門が関係するケースもあります。複数の部署同士の連携をスムーズにするためには、事前にプロジェクトの目的や流れについて社内に周知しておくことが大切です。

まとめ

プライベートDMPを導入すれば、外部データもあわせて自社データをマーケティング施策のために効果的に活用できます。マーケティングにおける業務の効率化も実現できるでしょう。

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執筆者プロフィール

株式会社ブレインパッド

Rtoasterマーケティングブログ編集部

マーケター必見の知識や、成功するための秘訣をRtoasterを開発・運営・サポートしたスペシャリスト達が執筆。

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