CDPとは?意味や特徴・仕組みなど基礎知識をわかりやすく解説!

CDPとは、カスタマー・データ・プラットフォーム(Customer Data Platform)のことを指します。顧客一人ひとりの属性データや行動データを収集・統合・分析するデータプラットフォームです。CDPは、デジタルマーケティングをおこなう上で、顧客理解の深化や顧客データ活用の幅を広げるための基盤として必要不可欠です。この記事では、CDPを検討中のマーケティング担当者へ向けて、CDPの特長や導入によって実現できることなど、基本的な情報ついて解説します。

CDPとはどのようなものなの?

先述したとおり、CDPとは企業が保有する顧客情報などを集めて分析するためのプラットフォームのことです。マーケティングにおいてデータの収集と分析は非常に重要なため、CDPを活用している企業が増えています。ここでは、CDPとはどのようなものなのか、以下に詳しく解説します。

CDPとはを説明するイメージ画像
CDPで出来ることイメージ(Rtoasterの場合)

CDPの特長 (メリット)

CDPは、カスタマー・データ・プラットフォームの略で、顧客データを収集・集約・蓄積する役割を担っています。CDPで収集できるデータは、Webサイト上などで企業と顧客との直接的に関わった顧客データです。これを1st Party(ファーストパーティー)データと呼びます。ここでいう顧客データとは、住所、氏名、電話番号などの個人情報に加え、行動データや属性といったデータも含まれます。これらのデータは、別々のシステムやデータベースで管理されてサイロ化しているケースも少なくありません。CDPはこれらを集約し、より詳細な分析を可能にします。

また、自社が保有しているデータ(1st Partyデータ)はもちろん、CRM、アドテクノロジーツール、MAなどの外部サービスと連携させることで、3rd Partyデータとも連携できます。個人情報レベルで収集した既存顧客情報と匿名情報を組み合わせて分析できる点もCDPの特長です。分析した内容を連携システムでの施策や広告配信のターゲティングなどに活用することで、より効果の高いマーケティング施策につなげられます。

使用するデバイスの多様化や、次々に登場する新しいサービスなどによって、消費者の嗜好・行動は多様化してきました。それに応じて、顧客に関するデータも量が多く複雑になっているのが現状です。CDPはこのようなデータも集約し、分析できます。

CDPにできる3つのこと

CDPができることとして、大きく分けてデータの収集・統合・分析の3つが挙げられます。ここでは、その3つの機能について詳しく解説します。それぞれの機能の詳細を理解し、自社でCDPを活用するイメージをより深めておきましょう。


データ収集

CDPの1つ目の機能は、ユーザーの属性や嗜好、Web上の行動データ履歴などの情報を収集する機能があります。サイトを訪れたユーザーのアクションログや購入・申し込み履歴などを収集することで、商品・サービスへの関心度などが分析できます。これらのデータは、収集元であるシステムなどの機能に応じて、プッシュ型・プル型の両方で収集が可能です。

また、オフラインの情報をアップロードできる機能が備わったCDPもあるため、OMOやO2Oの実現に必要な実店舗での購入情報やアンケートの集計結果なといったオフラインデータも取り込めます。

マーケティングにおいて重要となるのが、分析したデータから今後のアプローチ方法を検討することです。CDPは複数のシステムに分散していたデータやオフラインデータなどを収集できるため、より深い分析が可能となります。

データの統合

CDPの2つ目の機能は、収集したデータを顧客IDに紐づけし、個人のデータとして統合することです。顧客一人ひとりのIDを作成し、複数のデータ元から連携してきた氏名や年齢、メールアドレスなどを統合することで、より詳細な顧客個人の情報が作成できます。自社システムに登録されていない情報でも、外部データ(3rd Partyデータ)を元に推測データが補完される機能のあるCDPもあります。

顧客のデータが詳細になればなるほど、顧客の属性やニーズを的確に把握できるため、より適したアプローチが可能です。顧客個人に合わせて、広告配信やサイトのレコメンドにつなげられるため、マーケティング施策の効果を高めることが期待できます。

収集・統合したデータの分析

CDPの3つ目の機能は、収集・統合したデータを分析することです。属性や行動履歴が紐づけられた個人情報を使えば、商品やサービスに関心を持つ顧客の情報を分析できます。詳細なデータを収集して統合しているため、顧客一人ひとりを対象とした分析ができるのです。

年齢や性別といった属性が同じ顧客でも、必ずしも同じ商品やサービスに関心があるとは限りません。CDPで個人情報にECサイトの検索履歴や購入履歴などのデータを紐づけることで、顧客一人ひとりに合わせたアプローチができます。

広告などの施策を行う場合、費用対効果を高めるためにターゲット分析は欠かせません。マーケティングに大切なターゲット分析を、CDPデータで分析することでより効果的におこなえます。

 

【ここまでのまとめ】CDPを導入するとできること

先述のとおり、CDPは匿名および個人情報を含む1st Party、2nd Partyおよび3rd Patryのデータを収集・統合・分析する機能が備わっています。CDPを導入し、データの分析結果を使えば、マーケティングにおいてあらゆる場面で活用できます。

顧客に紐づいた詳細なデータを分析することで、顧客理解が深まり、より既存の顧客に寄り添ったマーケティング対応が可能です。

例えば、顧客一人ひとりに合わせて最適な内容の広告やメールを配信したり、より顧客のニーズにあった商品やサービスの開発にデータを活用できるといったメリットがあります。

CDPとプライベートDMP、パブリックDMPの違いとは?

ユーザー情報を収集して分析するツールとして、CDPの他にパブリックDMP(オープンDMP)とプライベートDMPがあります。DMPとはデータ・マネジメント・プラットフォームの略で、CDPと混同されることがありますが、それぞれ違った特徴があります。ここでは、パブリックDMPとプライベートDMPの概要と違いについてと、これらとCDPとの違いについて解説します。

パブリックDMP(オープンDMP)

DMPは多種多様のデータを管理するための箱のようなもので、さまざまなシステムと連携してデータ分析を可能にします。この内、第三者機関が蓄積した膨大なデータを管理し、さまざまな形で企業に提供しているのがパブリックDMPです。(オープンDMPと呼ばれることもあります。)

パブリックDMPの特徴は「匿名性」です。パブリックDMPは個人情報ではなく、IPアドレス、Cookie、デバイスなどの匿名情報で構成されています。個人のプライバシーは守りつつ、オーディエンス情報を利用者の中で共有しあうプラットフォームです。

パブリックDMPを活用することで、検索エンジンでの検索や他社サイトの閲覧履歴など、外部サイトでの行動履歴(3rd Partyデータ)を収集・活用できます。データ母数のボリュームが大きいため、新規顧客開拓のデジタルマーケティングに活用されるケースが多いです。例えば、広告のターゲティングより精度高くするデータとして用いられ活用されています。

プライベートDMP

プライベートDMPは、「プライベート」という単語のとおり、閉じられたネットワーク内で蓄積されるデータを収集して管理するものです。自社で収集した顧客データを収集・管理するためのもので、異なるツールやシステムのデータ、オフラインデータをフォーマットを統一して管理できます。

プライベートDMPでは、パブリックDMPでは収集できない、個人情報レベルのより詳細な1st Partyデータを収集・管理できるという特長があります。

プライベートDMPの詳細は、下記をご覧ください。
プライベートDMPとは?パブリックDMPとの違いや導入ポイントを解説

CDPとの違いは?

CDPとパブリックDMPの違いは、収集できるデータの内容や収集元が異なります。先述したとおり、パブリックDMPは外部サイトの匿名のデータ(3rd Partyデータ)を収集・活用するのに対して、CDPは主に自社で収集した個人情報データ(1st Partyデータ)を含むすべてのテータを収集・活用する前提となっています。

したがって、CDPとパブリックDMPは補完関係にあると言っていいでしょう。

一方、CDPとプライベートDMPは、自社で収集したデータを管理して分析するという共通点がありますが、プライベートDMPのほうがより広義な意味を持ちます。「カスタマー」という言葉が使われているとおり、CDPは顧客個人情報にさまざまなデータを紐づけるという方式のものです。

詳しくは、下記記事で解説しています。
CDPとDMPの特徴や違いを理解し、マーケティング施策に活用しよう

CDPはどうして必要なの?

顧客個人に紐づけてデータを管理・分析するCDPが必要とされている背景として、ユーザーのクロスデバイス化とチャネルの多様化によってデータが散財しサイロ化することが挙げられます。スマホ、タブレット、パソコンなど、多種多様なデバイスが流通しているため、複数のデバイスを使っているユーザーは少なくありません。

また、同じECサイトでもWeb版とアプリ版が提供されていたり、ユーザーが複数のブラウザを使い分けていたりするケースも考えられます。

このような場合、単純にログデータを収集しただけでは、同一ユーザーを複数のユーザーとして認識してしまうことがあります。そのような状態では、データ活用を起点とした顧客体験(CX)向上やビジネスの発展は難しいでしょう

そのため、個人情報に紐づけてデータを管理し、顧客の消費行動を正確に分析して顧客理解を深めることができるCDPが求められているのです。

CDPを導入したらすべきこと

マーケティングのためにCDPの必要性を感じたら、導入してからやるべきことについても把握しておきましょう。CDPを導入してもすぐに利用開始できるわけではなく、データの収集元や連携先のシステムをどう連携するかなど、事前に検討してシステム設計や環境構築などを行わなければなりません。ここでは、CDPを導入したらすべきことについて解説します。

データを取り込んで蓄積

「既存システムと連携してデータを取り込む」と一口にいっても、実際におこなううためには越えなければならないハードルがたくさんあります。まず、自社が蓄積しているデータがどのようなものか、どのようなデータ形式で連携するのか、データの利用用途に問題がないかなどを検討しなければなりません。

CDPは個人情報を扱うため、自社のプライバシーポリシーや規約も事前に確認しましょう。もし、個人情報のシステム間連携を禁止するような内容になっていた場合は、CDPを利用するには規約の改定などが必要となるケースもあります。

また、データを取得するには、そのためのシステム設計と環境構築が必要です。

・インターフェースやデータの仕様を決める

・データベースのテーブル格納設計

・実際にデータを格納するテーブルやマスタなどの構築

といった作業も発生します。

施策に使えるように分類・加工

無事にデータを取り込めたら、施策に使えるようにデータを分類して加工します。単純にデータを取り込んで蓄積しただけでは、顧客個人に情報が紐づいていません。複数のシステムに分散されていたデータを何らかのキー(IDやメールアドレスなど、個人を特定する要素)でまとめ、どのデータを紐づけるのかなどを設計し、バラバラのデータを整形する必要があります。

取り込んだデータを加工して、個人情報を紐づけた顧客データに整形できたら、そのデータの連携先やデータ処理の自動化などを検討しましょう。整形したデータはあくまで分析の元となるものです。機械学習ツールにデータを取り込んで分析する、広告配信システムにデータを反映するなど、データのアウトプット先を検討し、どのようにデータを連携させるかを設計しておかなければなりません。そうしなければ、ただデータをまとめて整備しただけで終わってしまいます。

各種ツールやプラットフォームに連携

蓄積したデータを活用できる形に整備したら、実際にCDPから他のシステムにデータを連携させましょう。広告配信のためのプラットフォームに連携する、CRM,MA,BIツールなど外部ツールと連携をするなど、データを分析・活用するための環境を整える必要があります。

データが分析できる形になったら、その分析結果に応じてどのような施策を行うのか検討します。顧客を属性などによって分類し、それぞれの層に対してどのようなアプローチをおこなうのか、マーケティング施策の立案が必要です。マーケティング施策を決定したら、それを実行します。ただ実行するだけでなく、定期的に効果を測定し、必要に応じて見直し・改善をおこなうというPDCAサイクルを回すことで、施策の効果はより高まります。

このように、CDPを導入して効果的に使うためには事前の検討やシステム構築が必要で、マーケティング担当だけでなく法務担当やITシステム担当、データ分析担当など、多くの関係者で協力して導入を進めなければなりません。

まとめ

CDPとは、複数の場所に分散している顧客のデータをまとめて管理し顧客理解を深めることができるプラットフォームです。顧客一人ひとりに対して個人情報や行動履歴などのデータを紐づけられるため、より正確に顧客のニーズをくみ取り、マーケティング施策を実施できます。CDPを導入して活用するためには、事前の検討やシステム設計などが必要となるため、関係部署とも連携を取りながら進めなければなりません。

Rtoasterは、あらゆる顧客データを統合・分析し、精度の高いパーソナライズを実現するCDP/プライベートDMPです。14年を超える提供実績があり、データの収集から分析・可視化、あらゆるツールへの連携までワンストップで提供しています。連携先も豊富なため、現在活用されているツールやシステムとの組み合わせも可能です。ぜひお気軽にお問合せください。

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執筆者プロフィール

株式会社ブレインパッド

Rtoasterマーケティングブログ編集部

マーケター必見の知識や、成功するための秘訣をRtoasterを開発・運営・サポートしたスペシャリスト達が執筆。

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