O2Oとは「Online to Offline」を略した表現であり、オンラインからオフラインへ購買行動を促すマーケティングの手法です。O2Oは、インターネットの普及に伴い重要視されるようになったマーケティングの手法のひとつです。
この記事では、企業のマーケティング担当者へ向けて、O2Oの意味や施策の効果について解説します。
O2Oとは?
先述のとおり、O2Oとは「Online to Offline」を略した表現であり、オンラインからオフラインへ購買行動を促すマーケティングの手法です。わかりやすい例として、自社が運営しているWebサイトにおいて、実店舗だけで使えるクーポンを発行し実店舗への来店を促す例などが挙げられます。このようにO2Oの考えを基に、インターネットを有効活用することで実店舗の集客を効率化することができます。
O2Oが重視されている背景
O2Oはなぜ注目されているのでしょうか。ここでは、O2Oが重視されている背景について解説します。
モバイルデバイスの多様化
スマートフォンが普及し、いつでもどこでもインターネットにアクセスして情報を取得できるようになりました。地図アプリ・GPS機能の利用の拡大により、実店舗へ買い物に行く際にはインターネットを当たり前に活用するようになっています。このように実店舗で買い物をするオフラインのシーンにおいても、オンライン上の情報の影響度が大きくなっています。
SNSによる情報共有が一般的になっている
SNSによる情報拡散・共有が当たり前になってきており、強い影響力があります。実店舗が独自のアカウントを作成して宣伝に力を入れているケースも多くなりました。SNSではリアルな口コミを確認できるため、参考されるケースも増えています。
店舗が再評価されている
インターネットが一般的になりECサイトの利用が増えているなかで、実店舗を再評価する声もあります。それは、実店舗でしかできない顧客体験があるためです。(例:商品の試着・試用など)
このように、技術が進歩してもオンライン上では実現が難しい体験もあるため、一概にオフライン・オンラインのどちらが優れているかは決められません。重要なのは、どのように共存させながら相乗効果を高めるかです。
このような背景からO2OやOMOといった概念が重要視されはじめました。
O2Oに期待できること
O2Oを実践すればさまざまなことを実現できる可能性があります。ここでは、O2Oによって期待できることについて解説します。
即効性のある施策を打ち出せる
O2Oの施策には即効性を期待できます。インターネットを活用すれば、リアルタイムで顧客へアプローチできるからです。たとえば、メールマガジンやSNSを経由して実店舗で使用できるクーポンを発行する場合、使用期限を設ければその期間内に売上が増える可能性があります。すぐに効果が出るため、さまざまな施策を打ち出しやすいです。
新規顧客の獲得
インターネットを通して実店舗に関する情報を発信することで、それまで実店舗の存在や魅力を知らなかった人にもアプローチが可能です。商品に興味をもつ可能性が高い潜在顧客にもアピールできます。より多くの潜在顧客に周知できれば、新規顧客の増加につながります。
再来店率の向上・リピーターの獲得
インターネットによる情報発信は、リピーターを増やすためにも効果的です。たとえば、既存顧客へメールマガジン配信で実店舗のみで使えるクーポンを発行することで再来店を促すといった施策があります。店舗の存在を忘れていても、思い出すきっかけになるかもしれません。実店舗ならではの魅力を定期的にアピールしていくと、ファンの増加も期待できます。
O2OとOMOの意味の違い
O2Oと似た言葉として「OMO」があります。OMOは、オンラインとオフラインを区別せず、両者を融合してマーケティングを進める手法です。それに対してO2Oは、オンラインとオフラインを明確にわけ、実店舗への送客を目的としています。
OMOについては別記事でくわしく解説しています。
【関連】OMOとは?意味・定義、O2Oやオムニチャネルとの違いを解説
O2Oで押さえておきたいチャネルの概念
O2Oの手法を実践するうえではチャネルの概念についても理解しておく必要があります。ここでは、チャネルの考え方について解説します。
マルチチャネル
マルチチャネルとは、チャネルを複数用意してそれぞれを活用する方法です。オンラインとオフラインのさまざまなチャネルを使いわけ、それぞれで最適な施策を打ち出しながら売上向上を目指します。
オムニチャネル
オムニチャネルとは、自社が保有するすべてのチャネルを連携させる方法です。マルチチャネルと異なり、チャネルを区別せずにサービスを提供する点が特徴的です。O2Oでオムニチャネルを意識すれば顧客との接点が多くなり、売上向上につながります。
O2Oにおいて重要なチャネル・手法
O2Oにおけるチャネル・手法としては、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、O2Oにおいて重要なチャネル・手法を解説します。
ECサイト
ECサイトを作れば、タイミング・場所に縛られず商品を購入できる機会を増やせます。効果的にECサイトを運営するためには、商品や顧客に関するデータを実店舗と共有する必要があります。両方のデータを統合して管理すると、実店舗を訪れた顧客に対してより便利で役に立つサービスの提供が可能です。購買体験の質が向上し、顧客満足度もアップします。
SNS
O2OではSNSの活用も有効です。SNSは拡散力が高く、特に若い世代では情報収集のための重要なツールとして認知されています。SNSを活用すると、顧客と直接コミュニケーションをとりながら実店舗ならではの良さをアピールできます。新商品やセールの情報をタイムラインで配信するだけでなく、顧客からの質問にもしっかり回答しましょう。
アプリ
アプリを使用することで、実店舗での商品購入を促すことができます。たとえば、アプリのプッシュ通知はメールよりも開封率が高いため、実店舗で使えるクーポンを発行すると効果的です。アプリに会員証としての機能をつければ、店頭での購入履歴もECサイトのようにデータ化して簡単に管理できます。顧客にとっての利便性も向上します。
QRコード
実店舗にQRコードを表示しておき、会員登録や友達登録などに活用するのもひとつの方法です。顧客のスマートフォンで読み取ってもらうだけで登録できるため、簡単に顧客とのつながりを獲得できます。新商品に関する案内やクーポンを配信すれば、新規顧客をリピーターとして囲い込みやすくなります。
位置情報
スマートフォンの位置情報を活用すると、顧客の近くにある実店舗の情報を配信できます。たとえば、セールの情報をプッシュ通知で配信すれば、足を運んでもらいやすくなるでしょう。また、実店舗に来店するだけでポイントが貯まるサービスを取り入れるのもひとつの方法です。余計な広告費をかけずに来店を促せます。
O2Oの具体例
O2Oの一環として、さまざまな施策が実践されています。たとえば、公式アプリから注文した商品を店頭で受け取れるサービスを実施している衣料品店も出てきました。また、アプリからクーポンを発行し、来店時にヘアケア用品などの購入に使用できるようにしている美容院もあります。
さらに、SNSを活用したキャンペーンを実店舗の販促につなげている飲食店も存在します。指定したハッシュタグをつけ、SNSに投稿をするだけでキャンペーンに参加可能です。
このようにオンラインを通じて、オフライン(実店舗)での行動に繋げるのがO2Oです。ただし、すべてをオフラインにつなげれば良いというわけでもありません。場合によってはオンライン上で解決できたほうが顧客体験上良い場合もあります。そこは自社のサービス・商品やターゲット顧客に合わせて考える必要があります。
まとめ
オンラインと実店舗それぞれの良さを活かし売上向上を目指すなら、O2Oも考慮することが重要です。O2Oにおいてデータ統合や活用を進めるためには、CDP/プライベートDMPがおすすめです。
「Rtoaster」は、オンライン・オフライン問わずあらゆる顧客データを統合・分析し顧客理解を深めることで、精度のマーケティング施策を実現するCDP/プライベートDMPです。
データの収集から分析・可視化、あらゆるツールへの連携までワンストップで提供しています。連携先も豊富なため、現在活用されているツールやシステムとの組み合わせも可能です。ぜひお気軽にお問合せください。
記事公開日:2021年7月9日
関連記事
・OMOとは?意味・定義、O2Oやオムニチャネルとの違いを解説
・OMO導入成功事例-海外・国内など11事例から成功のヒントを得る
・CDPとは?初心者でも分かる仕組みや特徴
・CDPとDMPの特徴や違いを理解し、マーケティング施策に活用しよう
・CDPの選び方、CDP導入検討時のポイント!必ず確認しておくべきこととは?
・プライベートDMPとは?パブリックDMPとの違いや導入ポイントを解説
「すべてのお客様への個別接客」を
効率的に自動化する。