CDPとDMPの違いや特徴を理解し、マーケティング施策に活用しよう

CDPとDMPは、どちらも顧客データの収集や分析などの管理をおこなえるプラットフォームです。そのため同じようなものと思われがちですが、管理できる顧客データの内容が違います。

この記事では、デジタルマーケティングの高度化を検討している方に向け、CDPとDMPの特徴やそれぞれの違いを解説します。それぞれの違いを適切に把握し、より効果があるマーケティング施策をおこなうための参考情報にお役立てください。

CDPとDMPの特徴

CDPとDMPはどちらも顧客データの収集や分析などの管理をおこなえるプラットフォームという点で似ているものですが、それぞれに違いがあります。ここではそれぞれの特徴を解説します。

CDPの特徴

CDPとは、（カスタマー・データ・プラットフォーム）の略で、顧客データを収集・集約・蓄積し、管理するためのプラットフォームです。個人が特定できるレベルの詳細な情報やその人に紐づく行動データや属性といったデータを活用できることから、顧客一人ひとりに合わせたアプローチやフォローアップに向いています。以下で、「取得できるデータの種類」「個人の特定」「向いている施策」について具体的な内容を解説します。ぜひCDPの特徴を把握してデジタルマーケティングに役立ててください。

CDPで取得できるデータの種類

CDPで収集できるデータは、企業と顧客との直接的に関わったデータです。これを1st Party(ファーストパーティー)データと呼びます。具体的には自社サイト内での行動データ履歴や購買情報の収集が可能です。既存顧客だけではなく、購買につながらなかった顧客でも、どのような行動をとったか分析できます。

個人を特定できるか

CDPの特徴は個人を特定して情報を集められる点です。住所、氏名、電子メールアドレス、電話番号、生年月日などを、顧客IDとして顧客の行動データと紐づけられます。顧客の情報をより深く知ることで、ターゲット層のより深いニーズの分析に役立ちます。

向いている施策

CDPは顧客の行動データ履歴、購買情報を詳細に分析し顧客理解を深めることができるのが大きなメリットです。そして、顧客理解を深めることで、顧客一人ひとりにパーソナライズした最適なマーケティング施策をおこないやすくなります。例えば、顧客の情報からニーズに近いおすすめ商品をECサイトで紹介したり、メールマガジンやクーポンの内容を顧客層に合わせてパーソナライズしたりといった施策がおこなえます。

プライベートDMP

プライベートDMPは自社で収集した顧客データを収集・管理するDMPです（DMPについては次で解説）。そのため、「CDP≒プライベートDMP」と言っていいでしょう。

CDPについてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
関連：CDPとは？初心者でも分かる仕組みや特徴

DMP（パブリックDMP）の特徴

ユーザー情報を収集して分析するツールとして、CDP以外にもパブリックDMP(オープンDMP)とプライベートDMPがあります。DMPとはデータ・マネジメント・プラットフォームの略で、CDPと混同されることがありますが、それぞれ違った特徴があります。以下で、パブリックDMPとプライベートDMPの概要と違いについてと、それぞれ「取得できるデータの種類」「個人の特定」「向いている施策」について具体的な内容を解説します。

オープンDMPとプライベートDMP

DMPはプライベートDMPとパブリックDMP(オープンDMP)に分けられます。プライベートDMPは先ほど説明したように、CDPとほぼ同義と考えてよいでしょう。一方、パブリックDMPはCDPやプライベートDMPとはちがい、個人を識別した情報は保管しません。以下では「DMP＝パブリックDMP」として取り扱い説明します。

DMPで取得できるデータ

DMPで取得できるデータは、3rd Party(サードパーティ)データと呼ばれる匿名の顧客データです。Cookie、デバイス、IPアドレスなどの匿名情報で構成されています。ユーザーと自社に直接的な接点がなくても情報を収集できます。具体的には、他社サイトの閲覧履歴情報、年齢や性別、検索エンジン上での検索履歴などの属性が収集可能です。

個人を特定できるか

DMPは外部の情報を習得するため、個人を識別する方法で収集・保管できません。先述したとおり、DMPはCookie、デバイス、IPアドレスなどの匿名情報で構成されています。そのため、CDPのように個人を特定した情報収集はできません。

向いている施策

DMPは検索エンジンでの検索や他社サイトの閲覧履歴など、外部サイトでの行動履歴(3rd Partyデータ)を収集・活用できます。データ母数が大きいことから、新規顧客開拓のための広告運用などデジタルマーケティングに活用されています。年齢や性別などの属性情報は取得できるため、そのデータを元にセグメント分けすることで、ターゲットに対して適切な広告を配信できます。

CDP・プライベートDMPとDMP（パブリックDMP）の比較

CDPとDMPはできることが似ているため、違いがわかりにくい人もいるでしょう。ここではCDP・プライベートDMPとパブリックDMPの違いを比較しながら解説します。

データを使用する用途の比較

CDPとDMPはデータを使用する用途に違いがあります。ここではその違いについて解説します。

CDP・プライベートDMP

CDPの場合は、個人情報に紐づいた行動データ履歴まで収集できます。データを収集・蓄積・分析することで売上向上や顧客体験(CX)の向上に必要な顧客理解を深めることができます。顧客一人ひとりにパーソナライズされたマーケティングのほか、営業のための情報収集や、サービス内容やWebサイトの改善にもデータ活用されます。ただし、他社サイトの情報(3rd Partyデータ)は直接収集できません。

パブリックDMP

パブリックDMPは関連するサイトから膨大なデータを集められるため、匿名ユーザーに対してアプローチする手法に使われます。具体的には、新規顧客獲得を目的とした、広告運用のターゲットの分析などです。CDPのように個人情報は取得できないため顧客一人ひとりに合わせたマーケティング施策には向いていません。

データを使用する社内の部署の比較

CDPとDMPではデータの使用目的が異なるため、使用する社内の部署も変わります。それぞれの違いを次で解説します。

CDP・プライベートDMP

CDPを活用するのは、主にマーケティングや営業、サービス開発チームです。個人の行動を細かく把握できるため、Webサイトを訪問したが成約できなかった顧客を追客するための情報収集や施策にも活用されます。個人の行動データ履歴から、離脱率や解約率なども調べられるため、サービス開発チームで現状のサービスの問題点や課題を分析するためにも役立ちます。

パブリックDMP

DMPは広告運用に関わるため、広告を管理している組織などがこのデータを活用します。自社で広告運用している場合は、社内のデジタルマーケティングチームや広報部門などが主に運用します。広告運用を外部に委託している場合は、外部の広告代理店などが活用するケースもあるでしょう。

データを収集する対象の比較

CDPとDMPは収集するデータの対象の広さや、メインとする対象が異なります。ここではデータを収集する対象について解説します。

CDP・プライベートDMP

CDPやプライベートDMPでは既存顧客を中心に個人情報レベルのデータを収集します。CDPはすでに自社と接点がある顧客についての情報を集めるため、まだWebサイトにアクセスしていない顧客についての情報収集はおこえません。また、外部から得られた情報から個人情報を特定することは違法行為となります。

詳細については、「CDPとは？」の記事をご覧ください。

DMP(パブリックDMP)

DMPは既存顧客を含む、匿名のユーザーを対象としています。しかし、既存顧客が外部サイトをどう利用しているのかなど、個人情報まで含めた情報収集まではできません。不特定多数の匿名ユーザーのWebサイトの訪問情報や大まかな属性を把握できます。

以上を整理しますと、パブリックDMPは外部サイトの匿名のデータ(3rd Partyデータ)を収集・活用するのに対して、CDP、プライベートDMPは主に自社で収集した個人情報データ(1st Partyデータ)を含むすべてのテータを収集・活用する前提となっています。

したがって、CDPとパブリックDMPは補完関係にあると捉えておくと良いでしょう。

CDPとDMPは自社の課題によって使い分ける

CDPとDMPは、自社がどのような課題を抱えているのかによって、どちらを使うべきなのか変わります。実際どのような課題に有効なのか、それぞれの使い分け方を解説します。

特定の顧客データを分析し活用をするならCDP

CDPは個人情報をベースに詳細な行動データが把握できます。そのため、特定の顧客に対して分析を行うのに有効です。

顧客ごとの嗜好や行動データ履歴から、顧客一人ひとりにパーソナライズされたマーケティングをおこなえます。例えば、サイト上でのおすすめ商品の紹介、キャンペーンやクーポンの提供などを顧客ごとにパーソナライズしておこなえます。特定の顧客が自社のどの製品やサービスに対して興味関心があるかを分析できるため、自社サービスの課題や問題点の発見、解約リスクを下げるなどの施策を打つ際にもCDPを活用できます。

インターネット上の匿名のユーザーのデータをを分析し活用するならDMP

DMPは個人を特定した情報は収集できませんが、匿名のユーザーの情報を広く収集できます。そのため、広告ターゲットの特定に有効です。広告ターゲット層にするユーザーのリーチ数がどのくらいか、年齢や性別などの属性はどのようになっているのかを分析し、活用できます。DMPを活用することで、ターゲットを適切に選定し、広告効果の最適化に役立ちます。

CDP・プライベートDMPとDMP（パブリックDMP）を活用する目的

CDPやDMPはそれぞれ使用用途が異なりますが、あくまで情報収集のプラットフォームに過ぎません。そのため、収集・蓄積・分析したデータを活用する目的を明確にしなければいけません。自社のマーケティングの課題は何か、現在どのような顧客データがあるか、データを活用して何を改善するかをクリアにしましょう。

新規顧客開拓を主目的にデータ活用したデジタルマーケティングをおこないたい場合には、DMPがマッチします。一方、すでに一定の顧客情報を保有しているが、顧客理解とパーソナライズしたマーケティング施策に課題を感じている場合には、CDPを用いて個人情報レベルでの詳細なデータ収集・分析を行うのが効果的です。

補完関係にある双方のツールを活用した多角的なデータ分析・活用もおこなえます。導入目的を整理し、適切な運用をおこなうことでマーケティング施策の効果はより高まるでしょう。

まとめ

CDPとDMPは顧客データの収集や分析などの管理をおこなえるプラットフォームですが、収集できる情報が異なり、活用できる施策も異なります。そのため、自社の課題や目的に合わせて選定しましょう。

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株式会社ブレインパッド

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