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『DOORS -BrainPad DX Media-』（通称：DOORS Media）は、株式会社ブレインパッドが運営するデータ活用・DXの専門メディアとして、各企業の目的と戦略、理想と現実、実現するための重要な鍵やヒントをお伝えしています。
2004年、「データなんてビジネスにならない」と言われていた頃、データ活用こそが経営において重要な鍵となると信じ誕生したのが、ブレインパッドです。
それから約20年、ビジネスにおけるデータ活用を、あらゆる業界のあらゆる場に応用し、先端的で実践的なデータ活用のあり方を模索してきました。 この領域での豊富な経験を有するブレインパッドが、2020年に新たに立ち上げたのが「DOORS」というコンテンツプラットフォームです。
ブレインパッドがPurposeとして掲げている「データ活用の促進を通じて、持続可能な未来をつくる」を基に、ビジネスモデルの変革や社会問題の解決を志向する企業に向けたコンテンツプラットフォームとして「DOORS」を運営しています。 「DOORS」は、オウンドメディアの「DOORS Media」、および、カンファレンスイベントの「DOORS BrainPad DX Conference」（DOORS Conference）を中心に、ビジネスパーソンのイノベーションアイデアを創発する機会として、データ活用を通じた多様な企業事例や独自のノウハウをお届けしています。
2023年6月、DOORS Mediaの読者やDOORS Conference参加者であり、データ活用・DXに関心の高い業種・業界、さまざまな職種の皆様を対象に独自のアンケートを実施いたしました。560名に回答いただいた本アンケートは、各企業のデータ活用・DXの取り組み状況や手応え、DXを推進する上での課題など、日本のDXの実情が見える結果となりました。
全体の 78.8% の企業が、すでに DX に取り組んでいる、または DX に着手する必要があると認識していることがわかる結果となりました。しかし、DX の成果を感じている企業はそのうちの11.6%に留まり、また、DXに取り組む「予定はない」「わからない」と回答した企業も全体の21.2% を占めました（図1）。
各社の取り組み状況を、2020 年と 2023 年で比較すると「すでに取り組みの成果を感じている」が 6 ポイント下落した一方、「対策や改善が必要な状況にある」が 14 ポイント上昇。「今後取り組む必要があると考えている」が22 ポイント下落し、「わからない・取り組む予定はない」が 13 ポイント上昇。2021 年からの変化として、取り組んでいる企業が 8pt上昇したが、対策や改善が必要な状況にあることが伺えます（図2）。
ブレインパッド作成の「DX ピラミッド」の領域ごとに、「成果を感じている」か「課題対策が必要」と感じているかを見ると、全体の 70.2% が、「デジタル人材・組織への投資」に課題感を感じていることがわかりました。 また、顧客との「接点チャンネルのデジタル化」や「サービス／製品のデジタル化」は進み始めているものの、DX による「新領域へのビジネス開発・立上げ」について成果を感じている企業はわずか 8.6% となり、DX がビジネスモデルのイノベーションを起こす段階には至っていないことが伺える結果となりました（図3）。
先進国の中でも特に労働人口が減少していく日本において、持続可能な社会の実現のためには、データを核としたDX（デジタルトランスフォーメーション）は避けて通れません。 DXにより得られる成長は、ビジネス上の鉄板の勝ちパターンや正解があった過去のような右肩上がりの経済成長とは異なります。 激しい環境変化の中で目を凝らし、データの中から“機会”を見つけてDXへ舵を切ることが必要なのです。
2023年11月に3周年を迎えた「DOORS Media」は、データ活用・DXの専門メディアとして、各企業の目的と戦略、理想と現実、それらを実現するための重要な鍵やヒントを発信しています。 当社に在籍するデータサイエンティストやデータエンジニア等のスペシャリストの半数以上が本メディアに登場し、実話をベースとした事例や技術動向等を幅広く紹介する他、DX先進企業の決裁者・推進担当者、パートナー企業、大学教授など社外の多くの有識者にもご登場いただきながら、累計200万ユニークユーザー、全500件の記事を有する規模に成長しております。
そんな当メディアの主な特徴は以下になります。
DX、データ活用戦略からデータエンジニアリング、AI開発、実装、人材リスキリング・育成といった幅広い領域をカバーしています。
データサイエンティスト、データエンジニアなどブレインパッドに在籍するスペシャリストが100名以上登場。実際のDXプロジェクトを通して得た経験、ナレッジをビジネス観点、技術観点から発信しています。
昨今話題の生成AI/LLMは、ビジネスのあり方を大きく変革する可能性を秘めたエポックメーキングな存在です。そんな生成AIに関するナレッジ、事例を当社のデータサイエンティストが解説します。
トヨタ自動車、伊藤忠商事、キリンビール、ソフトバンク、LINEヤフー、りそなホールディングスといったDX先進企業との対話を通じて、DXのWhy、What、Howに関する内容を深堀しています。
当メディアでは、LLM（Large Language Model、大規模言語モデル）を搭載した「DOORSチャットボット」を実装しています。機能としては、任意の質問をすると、「DOORS Media」に公開中の約400記事（2024年2月29日時点）から適切な回答をチャットが返してくれるほか、記事の要約やおすすめ記事を紹介してくれたりと、メディア全体を回遊せずとも、欲しい情報にリーチすることができるようになります。
DX推進のお役立ちコンテンツとして、活用いただきやすい資料や動画も積極的に制作、公開しています。
2020 年 11 月の当メディアローンチ当初、DX の関心はシステム刷新、デジタルツール、AI 導入など「ハード」面にありましたが、現在は DX に取り組む企業が増えたことで、組織整備や人材のスキル、マインドセットの変革など「ソフト面」に関心が移ってきている印象を受けます。 また、昨今話題の「生成 AI」といった高度な技術を使いこなせるかどうかは、組織・人材次第であり、さらにソフト面への関心は強くなっていくのではないでしょうか。 そして、DX に取り組むことが一般化したことで、改めて DX の本質に立ち返ろうとする方が DX 先進企業に多い印象です。 「ビジネスプロセスや顧客体験の変革」という本質的な目的を果たすために、日々蓄積されるデータを経営資源として高度に活用し、データドリブン経営に舵を切る先進企業の事例を多く見てきました。 データが活用される場面が増えることは、DX が進むことと同義と言えると考えますが、現在、データの活用率は 3％と言われていて、データ活用の進捗に課題があることも事実です。 しかし、見方を変えれば残り 97% に活用の余地があるとも言えます。企業に「データ活用」という力を加え、データを隅々にまで巡らせることが、DX を成功に導く、つまり日本のビジネスを成功に導くチャンスではないでしょうか。 当メディアでは、こうした「DX×データ活用」の最新事例、トレンド、ナレッジを深く取り上げていく予定です。
