DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは?
定義や日本企業の課題を解説

[執筆者]
DOORS編集部

DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指します。

今や、あらゆる産業でもITを利用するようになりました。パソコンやスマホに始まり、ビッグデータや人工知能(AI)など、さまざまなテクノロジーがビジネスに入り込んでいます。

そんな中で、近年「DX(デジタル・トランスフォーメーション)」という言葉が使われるようになってきました。これは、ただ従来のビジネスをテクノロジーが効率化するにとどまらず、より大きな影響を与えていることを表現した言葉と言えます。DXを理解せずに、現在から将来のビジネスの姿を思い描くことは難しいでしょう。今回は、DXの意味・定義をおさらいすることで、DXの重要性についてお伝えしていきます。

DXの歴史と定義の変化

言葉を用いるに当たって、その本質的な意味をしっかり理解しなければいけません。DXとビジネスの関係について考える前に、その歴史と定義についてご説明します。

欧米におけるDXの定義と変遷

DXとは、英語でDigital Transformationを意味します。Transformationとは「変形」「変質」「変容」という意味なので、日本語にするならば「デジタルによる(ビジネスや生活の)変容」ということでしょうか。接頭語のTrans-がしばしばXと略されることから、Digital Transformationの略語としてDXが定着するようになりました。記事や論文によっては、DTと略されることもあります。

DXという言葉は、2004年にスウェーデンのウメオ大学に所属するエリック・ストルターマン教授が提唱したとされています。テクノロジーの発達が人々の生活を改善することを指し、研究者は、その変化を正しく分析・議論できるようアプローチの方法を編み出す必要があると主張しました。

この点からも明らかな通り、DXは学問的な用語として提唱されました。しかし、ビジネスの世界にさまざまなデジタル機器やソーシャルメディアなどが入り込んでいくにつれて、2010年代を通して、少しずつDXはビジネス用語として浸透していったと考えられます。実のところ、DXの定義が明確に固まっているわけではありません。欧米でも、DXについて記述した論文や記事からDXの概念や意味が知られつつあるというのが現状です。

ただし、Transformationの言葉が示すとおり、デジタルが発達することでビジネスや生活を劇的に変容させる、というのが広く受け入れられたDXの考え方です。日本でも、こうしたDX理解が広まっていきました。

日本におけるDXの定義とは

日本にも2010年代の後半になってDXという言葉が浸透していきました。経済産業省のガイドラインでは、DXを以下のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

また、IPA(情報処理推進機構)ではDXを以下のように説明しています。

デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革し、新たなデジタル時代にも十分に勝ち残れるように自社の競争力を高めていくこと

このように、いずれの説明でもDXをビジネスと結びつける説明が日本では定着しています。デジタルを広く活用することで、ビジネスモデルや製品・サービスを変革するというのがDXであると考えられます。

DXで忘れてはいけない「ビジネスモデル変革」への意欲

重要なのは、単にパソコンやスマートフォンを自社に導入するなどIT化を進めるだけでDXになるわけではないという点です。経産省やIPAの説明からも明らかなように、テクノロジーやデータを活用することで、ビジネスモデルや自社の製品・サービスを変革することがポイントとなります。

DXがビジネスに求められる理由と日本企業の課題

DX=デジタルによるビジネスの変革がなぜ必要になるのでしょうか。ここでは、DXの意義と日本企業ならではの課題について考えていきます。

テクノロジー「だけ」では優位性につながらない

DXの意義は、デジタルの力によってビジネスモデルなり製品・サービスなりを変革することで、市場における優位性を打ち立てることにあります。ここで問題になるのが、単にテクノロジーを入れるだけでは優位性につながらないことです。テクノロジーによって、既存のビジネスモデルが変革されることがポイントです。

パソコンやスマートフォンのようなデジタル機器はもちろんのこと、AIやIoTのような高度なテクノロジーでさえ、近い将来にはあって当たり前になっていきます。いくらAIが大量のデータを迅速に処理してくれたとしても、AI自体は革新的なアイデアを持っているわけではありません。

つまり、テクノロジーやそれを使えるスタッフがいるだけで全てがうまくいくわけではなく、経営層が全社的な経営課題としてテクノロジーによるビジネスモデルの変革を考えることが必要不可欠です。

既存システムの老朽化とIT人材の活用

経済産業省によると、日本企業でもDXの必要性を認識し、DXを進めようとする取り組みが進められているものの、成功には至っていないケースが多いようです。

日本企業のDXを阻む問題として、既存システムの老朽化と人材不足の2点が挙げられています。 調査では、約8割の企業が老朽化したシステムを抱えており、約7割の企業がそれをDXの足かせと感じているという結果が出ています。ドキュメントが整備されていない、データ連携が困難、多大な改修コストがかかるなどの理由で、デジタルを活用した価値創造が難しいというのです。

参考:「D X レポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~」

この点は、人材不足という問題とも関わっています。IPAによればDXを進める人材が大幅に不足していますが、その要因の一つとして老朽化したシステムの運用・保守に人材を割かれてしまう点を挙げることができるためです。仮に先端的な技術を学んだIT人材が入ってきても、老朽化したシステムの運用・保守に充てざるを得ず、結果として高い能力を使いこなせていなかったり、離職してしまったりと、IT人材の確保に苦労している実情が読みとれます。

以上の課題を踏まえると、日本企業がDXを進めるためには、既存システムを含めたシステムの再構築と、IT人材の育成・活用が大きな鍵となることが分かります。

経済産業省が指摘する「2025年の崖」

DXを進めるための課題を克服できなければ、将来的に大きな損失を生むことは容易に予測できます。経済産業省は、これを「2025年の崖」と表現して警鐘を鳴らしています。

2025年の崖とは、2025年だけではなくそれ以降を含めてDXを実現できなかった場合に生じると思われる経済損失を示しています。経済産業省によると、企業がグローバルなデジタル競争に敗北し、システムの維持管理費がさらに高騰し、サイバーセキュリティや事故・災害による損失が発生することで、毎年12兆円にものぼる巨額の損失が発生するとのことです。

ただDXに成功することで市場における優位性を確立できるだけではなく、成功できなかった場合には企業が市場で地位を喪失してしまうかもしれないという意味で、DXの推進は企業にとって重要な意味を持つのです。

『2025年の崖』についてはこちらの記事をご覧ください。
・DXを実現できないと転落する「2025年の崖」とは?政府の恐れる巨額の経済損失

DXを推進するために必要な経営層のコミットメント

それでは、DXを推進するには何が必要でしょうか。ここでは、経済産業省およびマッキンゼー・アンド・カンパニーのレポートを参考に、そのポイントを探ります。

経済産業省の2つのDX推進ガイドラインとは

経済産業省では、経営者が参考にできるよう、「DX推進のための経営のあり方、仕組み」「DXを実現するうえで基盤となるITシステムの構築」の2つに分ける形でDX推進ガイドラインをまとめています。

ここで強調されるのは、経営層の戦略策定と体制整備の重要さです。DX推進という挑戦を継続できる体制づくりができているのか、そして全社的なITシステムの構築のための体制づくりができているのかが、経営層に問われています。戦略も体制も揃わないままDXを進めようとしても、掛け声だけに終わってしまう可能性が高いのです。

また老朽化した既存システムに対する問題意識から、既存のIT資産の分析・評価についても記載しています。たとえば不要なシステムがあったら廃棄したり、頻繁に変更が発生する機能についてはクラウド上で再構築を図ったりと、DXに絡めて既存システムをも刷新することが必要だと経済産業省では考えています。

DX推進ガイドラインおよび経済産業省がアクションプランへの落とし込みを支援する目的で2019年に作成した「DX推進指標」についての記事も是非ご覧ください。

DX推進ガイドラインとは?経営戦略とITシステムの再構築で実現するビジネスモデル変革
DXを推進するためのアクションプランは?経産省「DX推進指標」を参考に

実現のポイントは?成功企業の共通点

世界的なコンサルティングファームであるマッキンゼー・アンド・カンパニーは、DX推進の鍵を以下の5点にまとめています。

・デジタルに精通している適任のリーダーを、各部署に配置している
・将来の労働力の変化を見据えて、全体的な組織能力を向上させている
・新しい働き方を導入している
・日々デジタルツールを導入するなどして、社内をアップグレードし続けている
・既存の業務プロセスやデジタル技術について、絶えず検討を続けている

これらのポイントを見ても、経済産業省と同じように人材配置と既存システムの更新が重視されていることが分かります。DXを推進できる高度なIT人材を社内で育成するとともに、彼らが働きやすい環境・体制を整備し、既存システムを含めた形でDX化を図るというのがDXを推進するうえでの定石となります。

また、外部のベンダーや専門家に依存するのではなく、DX化のためのIT人材を社内で育成し、配置していくことが経営層には求められます。全社的なシステム刷新が必要であることを考えると、社外の人間にのみ頼った企業のDX推進では、成果が上がりづらいでしょう。

なお、マッキンゼーが日本企業に向けてDX化に関するレポートを作成されていますので、以下の記事も参考していただければ幸いです。
DXは日本に根付くか?マッキンゼーの最新レポートから考える課題と未来

まとめ

DXという言葉を用いる際には、デジタルを活用したビジネスモデルや、製品・サービスの変革があることを理解する必要があります。単に、AIやIoT、ビッグデータの分析などといった最新のテクノロジーを導入するだけではDXとは言えません。

DXを進めるためには、人材不足と既存システムの再構築という課題が立ちはだかります。ベンダー任せにするのではなく、社内のIT人材の育成を進め、DX推進の旗振りを担ってもらうことが重要です。

記事公開日:2020年10月30日
最終更新日:2021年 4月28日

(参考)
Eric Stolterman, Anna Croon Fors, “Information Technology and The Good Life”, Umeo University.
DANIEL SCHALLMO, CHRISTOPHER A. WILLIAMS, LUKE BOARDMAN, “History of Digital Transformation”.
Auriga, ” Digital Transformation: History, Present, and Future Trends”.
経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)」
経済産業省「D X レポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~」
情報処理推進機構「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」
McKinsey&Company, ” Unlocking success in digital transformations”.

WRITER執筆者プロフィール

株式会社ブレインパッド

DOORS編集部

ブレインパッドのマーケティング本部が中心となり、主にDXにまつわるティップス記事を執筆。また、ビジネス総合誌で実績十分のライター、AI、ディープラーニングへの知見が深いライターなど、外部クリエイターの協力も得て、様々な記事を制作中。

MAIL MAGAZINEメールマガジン

イベントやセミナーの開催予定、
最新特集記事の情報をお届けいたします。

TREND人気ワード・タグ

BEST PRACTICEベストプラクティス

業態・業種から探す

テーマから探す

データ活用のプロが考える、エンジニアリング視点の記事や、新規ビジネスの創出に関する記事まで幅広い特集を配信!

業界の最先端をいく、100名を超える当社に在籍のAIおよびデータ活用スペシャリストが原稿を執筆!

ベストなDXへの入り口が見つかるメディア

DOORS

BrainPad

MAIL MAGAZINEメールマガジン

登録が完了しました。

メールマガジンのご登録ありがとうございます。
最新特集記事の情報をお届けしますので、
お楽しみにお待ちください。

MAIL MAGAZINEメールマガジン

登録エラーです。